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日テレ、有働アナウンサーのヒステリックな異様さに、怖さを感じる [マスコミを信じるな]

 日本テレビの選挙速報を見ていました。
 
選挙速報が異常.JPG

 自民党の甘利議員が落選しそうな状況の中、有働由美子アナウンサーの甘利議員への追求が、とてもヒステリックで異様でした。
 なにか恨みでもあるの? まるでそんな感じ。

 甘利議員は今回、 党 選挙対策委員長ということで、自分の選挙区に中々入れず、自身の選挙活動が難しい状況だったそうです。
 危機を感じた甘利議員は、途中から急遽自分の選挙区に戻って、自分の選挙活動を推進したんですが、今回はただでさえ短い選挙期間でしたので、自分の活動は難しい状況だったことは想像されます。
 しかし、日テレの有働アナウンサーは、徹底的に過去の疑惑が原因で、説明責任を果たしていなかったからだと、決めつけた質問を繰り返しました。(ヒステリックに、みっともない感じで)

 途中から自分の選挙区へ帰った事も、党 選挙対策委員長としては異常だと、散々に批判しました。
 
 また、落選した後に比例で当選となった場合は、幹事長を辞任するのが当然と言う主張で、しつこく食い下がりました。
 甘利議員は、まだ当落が確定していない状況では、答えられないと答弁したのですが、有働アナウンサーは手綱を緩めません。
 最後まで、幹事長を辞任するのが当然だと言い切り、追求を止めませんでした。
 結局最後は、甘利議員も呆れていました。

 その後、有働アナウンサーは、急に番組の画面に出てこなく成りました。

 後を男性アナウンサーが引き継いだ感じで放送を続けましたが、有働アナウンサーの異常さに番組側も気がついて、引っ込めたのかも知れません。
 このやり取りを録画した、明日のYou Tube動画が出てくるのが楽しみです。
 だれか、録画していないかな?

 ************* 最後に一言 ***************
 このやり取り、また報道状況を見ていて、マスゴミによる印象操作の悪辣さに我慢ができませんでした。
 野党議員が負けそうな場合は、残念ながら頑張っているのに落ちてしまったと言わんばかりです。
 与党議員が落選しそうな場合は、過去の経歴や事件への関与など、悪いイメージで説明を繰り返し、まるで落ちて当然みたいな表現です。

 余りに酷い日テレの選挙公報、これが日本のマスゴミの実体だと、改めて確認した次第です。
 日テレの報道番組は異常で、二度と見たくないと心底思わされました。





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グレンフィディック12年 これはすごい! [雑談]

 先日まで飲んでいた、ニッカウイスキーのスーパーニッカ、初代の復刻版を飲んでいましたが、ついになくなったので、今度はイギリス産シングルモルトウイスキーを開けてみました。
 グレンフィディック12年!
 早速、オンザロックで一口!
 うおおーーっ!うまい、癖がない、ガツンと来るアルコール感がなく、とてもスムーズで優しいのどごし。
 飲んだ後の余韻も独特で、甘くとろける菓子の様です。
 噂では聞いていましたが、こんなに美味いとは思わなかった。
 これからの、常飲ウイスキーはこれで決まりか!。

グレンフィデック.JPG

 Amazonで結構高価だったんだけど、実は近くのスーパーでは¥3500だった。
 まあ、消費税と送料を考えると、妥当なのかもしれないけど・・
 次は、近くの酒屋で値段を聞いてみよう。





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安全で楽しい反日プロパガンダは韓国の麻薬、いい加減に殴り返せ [マスコミを信じるな]

 JBプレスホームページより
 https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/67520
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 日韓を巡る摩擦は通常、以下のような3段階を経る。

 第1段階:韓国が突然日本を攻撃する
 第2段階:日本が対応する
 第3段階:韓国が日本の対応に憤慨し、プロパガンダを展開する

 日本海表記に関連した日韓の摩擦も、このような段階をそのまま踏んだ。

 韓国は1992年8月、国連(UN)地名標準化会議で、突然、「日本海」の単独表記に問題があると言い出し、「東海」を併記しなければならないと主張したが、これが第1段階だ。
 これに対し日本政府は、日本海表記が、国際社会で認定された唯一の呼称であるという立場をはっきりと示した、これが第2段階だ。
 日本が素直に要求に応じないので、腹を立てた韓国政府と韓国人は、手段と方法を選ばず、東海併記を目標とし、国際社会に反日プロパガンダを展開している、第3段階だ。

 韓国が行う活動の動機に、正当性も論理性も合理性もない。
 出発点は嫉妬心であったし、併記によって自尊心を回復することが最終目標だ。

 韓国政府が国連なり国際水路機関に参席し、併記の主張を展開する行為を正規戦だとすれば、民間の韓国人が併記を貫徹させようと、世界のあちこちで活動する行為は非正規戦(ゲリラ戦)だと言える。

 韓国人は、地球上で日本海の表記さえ見つかれば、集団で抗議メールを送り、声明などを発表する方法で、相手が「日本海/東海」と併記をするまで執拗に圧力をかけた。

 2007年、国際水路機関の総会に参席した78カ国の代表に向けて、韓国人は、東海表記の催促メールを大量に送信した。代表一人が受け取ったメール数は約200通に達する。総計1万6000通にもおよぶメール爆弾だった。
 各国代表は、韓国人の凄まじい執拗さに真っ青になってしまった。
 米国最大の教科書出版社、プレンティス・ホール(Prentice Hall)は、執拗な韓国人の攻勢に負け、2007年から世界史教科書に「日本海/東海」と併記した。
 また、米国大手出版社のマクドゥガル・リテルとグレンコ/マグロウヒルも、2008年、中学生の地理教科書に併記するようになった。

 米国のカジュアル・ ブランド、J.クルー (J.CREW)は、東日本大震災被害者を助けるために、日本愛Tシャツ(Japan Love Tee)を発売し、収益金の全額を日本に寄付する慈善活動を始めた。

 だが、Tシャツの日本列島のデザインに日本海表記があるという理由で、韓国人から集中的な抗議メール攻撃を受けたJ.クルーは、最終的に韓国人に謝罪し、販売を中断した。

 2012年1月には、英国の代表的ファッション・ブランド、Superdryの新作ジャケットが、デザインに日本海表記があるという理由で、やはり韓国人から執拗な抗議を受けた。結果、Superdryは韓国人に謝罪し、ジャケットのデザインを変更した。

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 この記事には、韓国が直接的及びゲリラ的に行った日本への執拗な攻撃の内容が書かれている。
 内容は至極まっとうなものだけれど、日本の一般の人、特に主婦や若者は全く知らないことばかりである。
 原因は、日本のメディアが反日で染まっているからに他ならない。
 日本では、在日韓国・朝鮮人が至る所で反日活動を行っているが、日本人はお人好しで無知なので危機感はまったくない。

 この記事(リンク先)を、是非読んでいただきたい、できるだけ多くの日本人に。




 

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世界の飢餓問題、マスク氏保有資産の2%で解決の可能性 WFPトップが訴え [政治・時事]

 CNN ニュース日本語ホームページより
 https://www.cnn.co.jp/world/35178638.html
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 アラブ首長国連邦アブダビ 世界食糧計画(WFP)のデイビッド・ビーズリー事務局長は、26日に放送されたCNNの番組で、一握りの超富裕層の人々が保有する資産のごく一部だけで、世界の飢餓問題を解決する手助けになり得ると訴えた。

 世界有数の富豪であるアマゾン創業者のジェフ・ベゾス氏と米電気自動車(EV)大手テスラなどを率いる実業家のイーロン・マスク氏の名を挙げた。

 ビーズリー事務局長は「もし我々が手を差し伸べなければ文字通り死んでしまう4200万の人々を救うための60億ドル(約6800億円)だとも述べた。

 富裕層の資産は、新型コロナウイルスの大流行が始まって以降にほぼ倍増しており、今年10月には5兆400億ドル(約575兆円)に達した。

 WFPはエチオピアをめぐっては、ティグレ州で暮らす520万人が早急に食糧援助を必要としていると推定。
 エチオピアのアビー首相が昨年以降、同州を支配する少数民族勢力、ティグレ人民解放戦線(TPLF)に対して大規模な軍事攻勢を仕掛けている。
 このため、数千人の市民が死亡し、200万人超が住みかを失った。

 同事務局長はインタビューで「人々がどこから食料を得ているのかわからない」と指摘。「我々は燃料も、人々への支払いのための現金も切らしている。資金が尽きており、トラックも集めることが出来ない」と語った。

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 国際機関の事務局長って、だれもかれも自分で頭を下げて頼むなんて事は、到底できないんでしょうか、やはり、お金持ちでふんぞり返っている人達。
 自分たちは豊かなくせに、他人の資産を当てにして発言するなんて、なんて醜い奴だろうと思う。

 こんな批判的な言葉を吐くより、Amazonやテスラ、フェースブック等に、国際機関として正式に資金援助をお願いすれば、彼らもある程度は動いてくれると思うけどね。

 何処かの国の、ヘンリー王子様も、Amazonやテスラの宇宙開発を批判していましたが、彼の結婚式は90億円以上かかったそうです。
 眞子さまの様に、結婚式をとりやめて、其の費用を寄付したらよっぽど良かったんじゃないの?と思ってしまう。 
 この件とは関係ないけど、ヘンリー王子はものすごい費用をかけた結婚式を行ってもらったせに、簡単にイギリス王家を捨てた恩知らずだとも思う。

 
 「カーク船長」、英王子の宇宙旅行批判に反論 「的外れ」
 https://www.cnn.co.jp/fringe/35178154.html






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米国や欧州の広い範囲でオーロラ観測の可能性、大規模な太陽フレアで [天体観測]

 CNN ニュース日本語ホームページより
 https://www.cnn.co.jp/fringe/35178795.html
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 今月28日、大規模な太陽フレアが発生した。
 米海洋大気局はフレアの地球到達を前に、30~31日に「強い」磁気嵐があるとの警告を出した。

 こうした磁気嵐は電圧の乱れや、一部の保護装置の警報誤作動を引き起こす可能性がある。
 地球の太陽に照らされた側では、短波通信の障害や無線通信の途絶も起きる可能性がある。

 目に見える影響としては、オーロラの活動が活発となり、米国や欧州の広い範囲で観測できるようになる公算が大きい。

 天気が良ければ、米国ではオレゴン州ポートランドからニューヨーク市にかけての地域でオーロラを観測できる可能性がある。
 欧州でも天気が良ければ、ノルウェーやスウェーデン、フィンランドに加え、英スコットランドやロシアのサンクトペテルブルクでもオーロラを観測できる可能性があるという。
 南半球でも、オーストラリアのメルボルンからニュージーランドのクライストチャーチに至る地域で地平線上にオーロラを観測できる可能性がある。

オーロラ2021001.JPG
 
オーロラ2021002.JPG

オーロラ2021003.JPG

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 日本の北海道では、どうなんでしょう?
 残念ながら、今夜は天気が悪そうですが・・

 もし見られたら、TVやインターネットでオーロラ発生の報告があるかも知れませんね。


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エコフレンドリーなセックスとは? 性生活の環境負荷を考える [雑談]

 BBC ニュース日本語ホームページより
 https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-59061618
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オーガニックコンドーム.JPG

 ナイジェリアで環境的持続可能性を研究するアデニケ・アキンセモル博士は、「エコフレンドリーなセックスとは、ある人にとっては環境負荷の低い潤滑剤やセックストイ、ベッドシーツ、コンドームなどを選ぶことを意味する」と説明する。

 年間100億個の男性用ラテックス製コンドームが作られており、そのほとんどが埋め立て処分されているが、ほとんどは原材料が合成ゴムで、化学物質や添加物が含まれているため、リサイクルできない。
 完全に生分解されるコンドームは、古代ローマ帝国時代から使われているヒツジの腸を使ったのものだけだが、性感染症を防ぐことはできない。

 潤滑剤も多くは石油を原材料とするため、化学燃料を含んでいる。
 テッサ・コマーズ博士は、動画アプリ「TikTok」に性の健康に関する動画を投稿、中でも、コーンスターチと水を使った自家製潤滑剤のレシピ動画は、800万回以上再生された。

 セックストイも、プラスチックが多く使われている。
 金属やガラスを使う代替品もあるほか、充電可能な製品を買うことでごみを減らすこともできる。
 市場には、太陽光で充電できる製品も出回っている。

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 何でも、SDGSなんですね。
 セックストイですが、日本では古くから「こんにゃく」等が使われていたそうな、エコですねぇ。
 究極のエコは、オナニーかも知れないね。
 このニュースですが、くだらないと思うか、思わないか・・・

 こんなニュースもあります。

 ベトナムで“使用済み“コンドーム30万個以上が洗って再出荷
 https://news.nicovideo.jp/watch/nw8165527

 「地球にやさしいコンドーム」で3億円調達 28歳女性起業家
 https://forbesjapan.com/articles/detail/11385
 
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中国「極超音速」兵器、迎撃不可能と大騒ぎすることの馬鹿らしさ [マスコミを信じるな]

 ニューズウイーク日本語ホームページより
 https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/10/252710011051475.php
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 中国がこの夏に行った実験で「極超音速」で地球の低周回軌道を一周し、その後に核弾頭搭載可能な物体を切り離して、目標に向けて滑空させたと、10月中旬に英フィナンシャル・タイムズ(FT)紙が報じた。
 
 中国政府はこの報道を否定。民間の宇宙船の再利用技術を検証していたと説明した。

 中国の最新鋭ミサイルがあろうとなかろうと、今のアメリカのMDシステムは目を覆うほど無力だ。
 長距離ミサイルを迎撃できる唯一のシステムは「地上配備型ミッドコース防衛」(GMD)だが、今年8月に米ミサイル防衛局(MDA)が公開した資料によれば、19回の実験でGMDが模擬弾頭を撃ち落とせたのは12回でしかなく、GMDの実験は2019年3月以降実施されておらず、直近6回の実験中3回は失敗している。

 「極超音速」ミサイルは音速の5倍以上で飛ぶミサイルと定義されているが、通常のICBMは音速の23倍で不好する。
 実は60年前から存在するICBMも極超音速なのだ。

 今回実験されたものとは異なるタイプの極超音速ミサイルは滑空型で、終始大気圏内を飛ぶため、ある種の警戒レーダーを回避できる。
 今回の中国のミサイルはそのどちらでもなく、軌道の大半は弾道ミサイルと変わらない。米軍がレーダーを増設すれば迎撃は不可能ではない。

 軍拡競争を回避するため、1972年、アメリカとソ連は弾道弾迎撃ミサイル(ABM)制限条約に調印したが、アメリカは2001年に一方的に脱退を通告。
 以後、年間約100億ドルを投じてMDシステムを開発してきた。
 そのほとんどが北朝鮮やイランなどの脅威を想定しており、ロシアや中国の大規模攻撃に対処する能力は皆無に近い。

 中国は極超音速ミサイルの開発のほか、約200カ所でICBMの地下格納庫とみられる施設も建設中だ。
 いずれもアメリカのMDシステムを無力化し、自国の核抑止力を維持するのが狙いだろう。

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 日本が導入し運用しようとしている、ミサイル防衛システムは、まさに人体実験レベルで到底信用できるものではない。
 もし、北朝鮮や中国、ロシアがミサイルを発射したら、日本はなすすべもなく廃墟と成るだろう。
 それを回避するには、相手が持つ兵器と同等の武器を配備し、お互いに相手のシステムが作動できない心理状態にするのが、現在とり得る最も有効な抑止力である。
 しかし、平和ボケで原爆アレルギーの日本国民と、偽善者のマスゴミはそれを明確にできないし、話題に成ることも許さない。
 戦争は絶対悪であり、防衛システム構築さえ、或いは抑止力としての軍備さえ否定するお人好しのバカの集まりでしか無い。
 社民党は旧社会党時代に、「自衛隊不要論」なんてクソみたいな事を真面目に訴えていた。
 今、沖縄や日本海で出没する中国や北朝鮮船籍に対し、警察だけでは対応不可能となった場合、どうするつもりだったのだろうか?。
 多分、何も考えていなかったのだろう。
 今の社民党と同じであったのだ。

 まあ、今の野党議員は反日勢力の集まりであるが、馬鹿な日本国民は簡単に騙される。
 徳川幕府は秀吉死後に、簡単に大阪城を徳川に明け渡した結果、あっという間に滅亡させられたが、女城主・淀殿が、今の日本国民と同じで馬鹿だったのが原因である。
 今の与党はこの淀姫の如く、バカしかいないてどうしようもない。

 参考 お堀の役割を軽んじて負けた秀頼方と大坂の陣
https://business.ntt-east.co.jp/content/keieilab/history04.html


 さて、問題の記事であるが、ICBMはたしかに音速の23倍で、目標に落下する
 落下する時に重力で加速する為に、音速の23倍の速度となるが、ミサイルが放物線を描く時の、その頂点付近までは速度がそれほど高速では無いため、現在のミサイル防衛システムはそこを狙って撃ち落とすことをやろうとしている。(まちがいなく迎撃できるわけではない)
 ただ、最近はミサイルが届かない高さまで、頂点を高くしており、迎撃は不可能に成りつつ有るが。

 現在の迎撃システム高度.jpg

 もし、新しく開発されている極超音速ミサイルが、通常の起動でない場合は、現在までのICBMよりはるかに危険で、現在の迎撃システムは本当に無効化されてしまうかもしれない。
 だから、米国の防衛関係者は大騒ぎしているわけであるが、この寄稿者はよく判っていないか、中国に買収されているかのどちらかであろう。
 こんな記事はまるまる信用してはいけませんね、例え天下のニューズウイークでも。


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中国富豪番付、首位はワクチン開発企業経営者 ジャック・マーや恒大集団トップは後退 [中国ウオッチング]

 ニューズウイーク日本語ホームページより
 https://www.newsweekjapan.jp/stories/business/2021/10/post-97372.php
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ショウ・センセン.JPG

 中国の民間調査機関、胡潤研究院が27日発表した今年の中国富豪100人のランキング首位は、経営する新型コロナウイルスワクチン開発の製薬会社「北京万泰生物薬業」の「ショウ・センセン」氏だった。(恥を知らない、まぬけ面の画像を御覧ください)
個人資産は606億ドル(約6兆9000億円)

 2位は動画投稿「TikTok」の親会社のバイトダンス創業者である張一鳴(チョウ・イチメイ)氏で、資産は前年の約3倍の528億ドル。。

 3位は電気自動車(EV)向け電池を手掛ける寧徳時代新能源科技(CATL)の曾毓群(ロビン・ゼン)会長。

 インターネットサービス大手、「テンセント・ホールディングス」の創業者の馬化騰(ポニー・マー)は今年、個人資産が19%減って4位となった。
 未成年者にインターネットゲームを提供する時間が厳しく制限されるようになり、同社のビデオゲーム事業が打撃を受けたことが背景にある。

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 全く、怒りが止まらない記事である。
 中国は、自分たちで撒いたコロナウイルスのワクチン販売で、どれだけ儲ければ気が済むのだろう。
 国営企業であるから、発展途上国に頭を下げて、無料で配布し使ってもらうくらいが本当であろう。
 外交的には、世界にワクチンを供給し、貢献しているなんて嘘を中共はPRしているが、自分たちで病気を振りまいて、薬を売りつけているだけだ。
 まさにふざけた事を言うな!と思うこの頃!。

 
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ワクチン接種率84%のシンガポール、規制緩和で感染者・死者が過去最高を記録 [コロナウイルス]

 ニューズウイーク日本語ホームページより
 https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/10/84-6.php
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 経済的に豊かなシンガポールは、国民の新型コロナウイルスワクチン接種を積極的に進め、高い接種率を達成したが、足元で新規感染者数と死者数は過去最高を記録している。

 マスク着用が義務付けられ、行動規制がなお厳しい上に、追加接種も始まった。
 それでもデルタ株が主体となっている直近の感染拡大局面における死者は、9月初めの55人から280人に増えた。

 シンガポールで接種に利用されたワクチンは、ファイザー/ビオンテック製とモデルナ製が大半で、接種率は84%に達しているものの、ワクチンは最も脆弱な人々を守ってはくれないのかもしれない。

 オックスフォード大学が運営する「アワーワールド・イン・データ」によると、100万人当たりの7日間移動平均の死者数はシンガポールが1.77人で、同じアジアの日本(0.14人)、韓国(0.28人)より多い。
 米国は4.96人、英国は1.92人だ。

 ただ、シンガポールの100万人当たりの累計死者数は47.5人と世界最少。
 ブラジルは2825.7人、米国は2202.4人となっている。

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 良く内容を読んでみると、新規感染者数と死者数は過去最高であるが、その死者数は他国に比べて非常に低いようだ。
 ワクチンは感染を完全には防いでくれないのは、周知の事実である。
 ただ、重症化しにくいことは、以前からいわれていた。
 其の所為で、死亡者は世界最小なのだろう。

 この記事の見出しは否定的に感じるが、内容は至極妥当で良い兆候だと思う


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新型コロナ、生物兵器として開発されず=米国家情報長官室 [コロナウイルス]

 ニューズウイーク日本語ホームページ
 https://www.newsweekjapan.jp/headlines/world/2021/10/353985.php
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武漢ウイルス兵器研究所がコウモリを飼育.JPG

 米国家情報長官室が29日に公表した文書で、米国の情報機関が新型コロナウイルスは生物兵器として開発されたものではないと判断していた。
 
 新型コロナが自然に発生したとする説と、研究所から漏洩したとする説は双方ともあり得る仮説だが、どちらの妥当性がより高いのか、決定的は結論は得られない恐れがあるとの考えが示された。

 他の動物から人間への感染、もしくは感染が拡大する前に武漢のウイルス研究所でこのウイルスが扱われていたたことを示す新たな情報が得られない限り、新型コロナの起源を解明することはできないとした。
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 いかなる外部の調査機関でも、コロナウイルスの起源は、解明できないことは前から判っていたこと。
 中国の研究者にしか、明快にはできない為、中国は永遠に隠し通すことでしょう。

 超大国が、自国の防衛の為、あるいは他国への攻撃のためでも、ウイルス兵器を研究していることは間違いない。
 もしここで、今回のウイルスが兵器であった場合は、米国内でもウイルス兵器開発への反対運動が怒る可能性も有るため、国家機関はこの程度の結果しか出さないことは、当たり前でしょう。
 こんなニュースは、はっきり言って信用できるものでは有りません。
 結果をオブラートに包んだ、フェイクニュースでしか無い。
 米国政府は、フェイスブックを避難できる程の、正義は持ち合わせていないのです。

 この報告書により、中国とWHOの犯した恐ろしい犯罪が許されるわけでは有りません。
 このウイルスの発生起源はどう有れ、人がなかなか訪れない山中の洞窟に住むコウモリを武漢に持ち込み、飼育していた中国人研究者が居て、彼らが取り扱いを誤った為に、恐ろしいウイルスに世界中の膨大な数の人が感染し、またそれにより死亡し、生活を破綻された事に対し、中国の責任は全く消えることはないのです。


 コロナ研究所流出説を裏付けるコウモリ動画
 
 https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/06/post-96519.php

 https://www.youtube.com/watch?v=ANRs4DojOek&t=537s

 この動画を前に、中国は言い逃れできるのか?。








 
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