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素人コメンテーターの〝不安増幅マシン〟化 小林製薬「紅麹」問題の取り上げ方に疑問 とにかくテレビ業界は理系に弱すぎ [マスコミを信じるな]

 夕刊フジ(zakzak)
 https://www.zakzak.co.jp/article/20240404-XVLLMEGA6ZOJ7GQEH5CZPMG5PE/2/
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 紅麹による健康被害の原因が何なのか?未だに特定されていません。
 因果関係があるかもしれない腎臓の疾患で亡くなった人が5人ということで、テレビを含めさまざまなメディアが大きく取り上げてお祭り状態になっている。

 番組の取り上げ方はと言うと、薬学や医学などの専門家の意見はパネルでコメントを紹介するだけ。
 スタジオにいるコメンテーターは完全に理系素人のタレントや文系の学者さんばかり。
 スタジオトークで「恐ろしいですね」的な素人レベルの感想を延々と述べるだけ。

 専門家の解説を聞いて正しい知識を身につけたいと視聴者は思っているはずなのに、「何も分からない人々」ばかりスタジオに呼んでどうする。

 少なくとも、こういう「多くの人が不安を感じるようなニュース」のときには、頑張ってスタジオにきちんと「詳しい専門家」をゲストで呼ぶべきです。

 恐怖を無責任にあおるのは、メディアとして最低。

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 実は先程スーパーで買物をしていました。
 味噌を買いに行ったのですが、棚を見ると「麹味噌」が大量に売れ残っているのを見て、不謹慎ですが笑ってしまいました。
 いやいや、麹味噌は問題ないでしょう。

 この紅麹問題は、様々な業界に影響を与えているようで、それらの業界の人は「戦々恐々」としているでしょう。
 麹味噌は日本の伝統的な食べ物ですが、そもそも最近の主婦は料理はしない、出来ない。
 元々売れ行きが落ちているであろう味噌業界、大変不幸な影響を与えている事は必至です。
 日本酒も麹菌を使って作りますので、影響も無いとは言えません。

 小林製薬の罪は、とても大きなものなのかもしれませんね。

 参考: 小林製薬「紅麹問題」 広がるサプリ控えで中小企業が苦境に
 https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00030/041500531/

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大谷選手に合わせて無理をしていた…年収7500万円の元通訳・水原氏が「生活苦」に陥ったギャンブル以外の理由 [マスコミを信じるな]

 プレジデント・オンライン
 https://president.jp/articles/-/80194?page=1
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 「彼が僕の口座からお金を盗んで、なおかつ、僕と僕の周りの皆に嘘をついていたということになります。
 (中略)正直ショックという言葉が正しいとは思わないですし、それ以上の言葉では表せないような感覚」と、大谷選手は水原氏への強い憤りをあらわにした。

 水原氏はMLBで基本的には球団職員として雇用されており、エンゼルスやドジャースから給与が支払われていた。
 ただ、大谷のグラウンドでの通訳だけではなく、車の運転手やプライベートでの通訳など、生活全般のサポートも担っていたため、大谷個人のポケットマネーによる雇用契約も結んでいたとされる。

 水原氏はESPNのインタビューに「生活苦だった。大谷のライフスタイルに合わせようと無理をしていた」」と回答したという。
 それが「ギャンブル依存症」に拍車をかけ、雇用主でもある大谷の口座から違法ブックメーカーへ、多額の借金返済のために少なくとも450万ドル(約6億7500万円)を送金する事になった。

 水原氏はメディアの取材やスポンサーの窓口業務も担っていたとされる。
 マネージャーとしての働きを見せる中で、銀行口座に関するあらゆる情報の管理も任せられていたのだとすれば、今回の「窃盗疑惑」も説明がつく。

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 なんだかこの記者、何が言いたいのかよく判らない記事だ。
 最近の、プレジデントオンラインは、何が言いたいのか意味不明な記事ばかり。

 要約すると・・
 大谷選手が水原氏に体力面や金銭面、精神的にもプレッシャーをかけていた。
 そして、大谷選手は金銭管理をきちんと行っていなかった。
 だから、水原氏はギャンブルに手を出して、窃盗事件までに発展した。
 今後は、資金管理は奥様が中心と成って行うだろう。

 こんな感じに読めたが、果たしてそうだろうか?。
 水原氏は「7500万」くらの年収だったらしいが、どうすればそれで生活苦になるのか意味不明。
 金銭感覚が狂っていたのは、大谷選手ではなくて水原氏でしょう。

 それに、大谷選手の資金管理の状況がどうなっていたのかは知ることはできないだろうし、たとえ水原氏に金銭管理の一部をまかせていたにしても、やはり窃盗は犯罪です。
 また、大谷さんからあらゆる面で信頼される状況にある人が、全てギャンブル依存症に成り窃盗を働くわけでもない。
 結局、水原氏のパーソナリティーが問題の本質なわけで、大谷選手は被害者なのですがね。

 記事では、まるで大谷氏が悪でそれにより水原氏が悪事を行う様に仕向けられたと書かれているように思えてしまうが、まさに印象操作そのものだろう。

 元々、人間には一定数の「ギャンブル依存症」が存在します。
 そうでない人から見ると、「なんでそんな事になったの?」と理解できないものです。
 「ギャンブル依存症」は精神病なのです。
 それは、幼少時からの育ってきたパーソナリティであり、仕方のないものです。
 其の為に窃盗や強盗等の犯罪を犯したら、罰せられるのは当人であり、周りの人や家族は大きな被害を被ったりします。
 親や兄弟の金に手を付けたり、友人や親戚からお金を借りまくって多額の借金を作ってしまい、最後には窃盗を行ったり、最悪な場合は殺人事件まで発展したりもします。
 ギャンブル好きでもちゃんと心得ている人達は、自分の遊び金の範囲で遊ぶから周りには迷惑はかけません。
 多くの人はそうなんですが、一部の「ギャンブル・キチガイ」が世の中には存在するだけで、水原氏も「ギャンブル・キチガイ」だっただけですよ。

 この記者さん、そんな事も理解できないのでしょうか。



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「ほらEV減速したじゃん!」と色めき立つクルマ好きはちょっと待て! EVもHVもエンジン車も正しく評価できる視点の重要性 [マスコミを信じるな]

 yahoo(webカ-トップ)
 https://news.yahoo.co.jp/articles/557b79c6c76f2df639266b319a2bfcac3a3c21eb
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 最近、EVのシェア拡大が減速しているという報道もあるが、まさに我が意を得たりと「EVよりハイブリッドカーのほうが環境負荷は小さいのだ」と主張する向きも少なくない。

 世界的に2050年あたりのカーボンニュートラルを目指しているのであれば、いつまでも化石燃料を用いるモビリティを利用するわけにはいかない。
 その意味では長期的にはハイブリッドカーを含めたエンジン車からEVを軸としたゼロエミッション車にシフトしていくという大筋の流れにあることは間違いないだろう。

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 なんだか、よくわからないし、つまらない記事である。

 文書の初期段階では、今年に入ってからのEV販売の減速をに対しての、個人的な意見であるが、後半はEVの特性とそれらをどう考えるかで終わっている。
 単にトルクの出方に関する初歩的な内容で、どう評価するかなんて言う程のレベルでもない。

 そもそもこの評論家さん、「EVを軸としたゼロエミッション車にシフトしていくという大筋の流れにある」と、単純に言い切っているのだが、脱炭素化の流れはそんなに単純ではないだろうに。
 
 ハッキリと言います! EVは今の時点では「実質ゼロエミッションでは無い」。
 EV製造時と走行用電力発電時には、大量の温暖化ガスを排出します。
 EVを大量に普及させる前に、まず化石燃料による発電をなんとかしないと意味がないでしょう。

 参考:EV広告に「ゼロエミッション」はNG 英規制団体
 https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01162/00259/ 

 参考:アンモニアを燃やして発電 
 https://www.jst.go.jp/seika/bt111-112.html

 参考:ガスタービン等で水素を燃焼させエネルギーを発生させる水素発電実証が進められている
 https://www.env.go.jp/seisaku/list/ondanka_saisei/lowcarbon-h2-sc/PDF/application_hpowergeneration.pdf


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EV失速の本質! なぜ物事を「急進的」に進めてはいけないのか [マスコミを信じるな]

 Merkmal(メルクマール)
 https://merkmal-biz.jp/post/63141
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  半年前まで、インターネット上にはバッテリー式電気自動車(BEV)の素晴らしさをたたえる記事があふれていたが、現在は正反対のことが起きている。

 テスラは、新しいもの好きで環境意識の高い消費者を引きつけることで先行者利益を得た。
 しかし、一般消費者は他人の思惑に惑わされることなく、自分のライフスタイルに合った製品を購入する。

  こうした消費者の自然な行動が、高価なBEVの売れ行きを鈍らせてきた。
 そして現在、比較的安価でエネルギー補給の利便性が高いプラグインハイブリッド車(PHV)やハイブリッド車(HV)が再評価されている


 これまで多くの国が、BEVを唯一の脱炭素モビリティーとして早期の移行を宣言した。
 しかし、目標日程はあるが、背反やリスクを解決する明確な計画はなかった。

 そして、一般の消費者が望んでいないBEVへの性急な移行を進めたい人たちがいた。

 ・政策立案者:自分たちが立てた気候変動目標を達成して存在価値を高めたい
 ・投資家:インフラ企業や、新興BEV企業に投資して利益を得たい
 ・新興企業:ブームをあおって投資や助成金を獲得したい

 ・・・・・・・・・・略

 トヨタはBEVの品ぞろえ拡大と同時に、次世代全固体電池の開発を進めている。
 企業がリスクをとって技術の進歩に挑戦する一方で、賢い消費者は性急な判断にともなうリスクを認識し、それがなくなったと感じた時点で商品を購入し、安心して長く使う。
 持続可能な商品市場は、このようなサイクルで形成されていくべきである。

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 自動車ジャーナリストの中で、これほどに冷静な記事は久しぶりに読んだ気がする。
 本記事中に有るが、筆者はエンジン開発をやっていた経歴があるそうだ。
 流石に現実が判っている。

 いつも思うことだが日本には、客観的なデータを見ずに自分の印象だけで記事を書く、少し無知とも言える自動車や経済関連のジャーナリストが多い様に思える。
 例を上げると例えば、中国にたまに出かけて「街中に電気自動車が増えてくると、日本は遅れている」とか書いたりするし、どこかのモーターショーに出かけて、「電気自動車の展示が多い」と、これまた日本の自動車メーカーを嘆く記事が出てくる。

 本来、ジャーナリストは自分の個人的な思い込みやでイメージ等で記事を書くべきではない。
 現在起こっている、或いは今後予想される事象に対し、冷静に客観的なデータを積み上げて論じるべきだ。

 話は脱線するが、特に日本の自動車ジャーナリストは、EUの大手自動車会社からの「おこぼれ金を目当てに、記事を書いている人が多い様に思う。
 そんな自動車ジャーナリストは、当然ながらきちんとしたデータではなく、イメージだけの「提灯記事」しか書けない。
 例を言うと、インプレッション記事である。
 これらは、デザインや思い込み、企業のブランドやイメージが目を曇らせて、冷静な記事が書けない様だ。

 TV番組もやっている老舗の自動車雑誌も、最近はお金が続かないのだろうが、インプレの記事が多く、まるで欧州自動車会社のCM雑誌となってしまった。
 過去の記事は、思い入れ記事も当然見られたが、今よりデータに基づいた記事になっていた様に記憶する。
 一部の外車ユーザーは、「提灯記事」を鵜呑みにして、日本車を馬鹿にしていたりするが、それこそ滑稽な行為だ。

 話を戻すと、自動車業界はやっと冷静な行動が出来る様になったと思う。
 そもそも、多額の補助金がなければ売れない程に商品力のない物は、継続して大量に売ることは出来ない事を皆は忘れていたのだ。
 言い方を変えると、我々貧乏人が収めた血税が、電気自動車を経由して高級品を買うことの出来る程のブルジョアジーに流れ込んでいたのだ。

 不条理にも、将来に画期的な技術の進歩があると錯覚し、デメリットは解消されると勝手な希望的な憶測で自動車企業は不完全な商品を消費者に押し付けて来た。
 その反動と言うか、正常な反応が今の「プラグインハイブリッド車やハイブリッド車の再評価」なのだ。


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現代ビジネスのホームページが、ウイルス感染している様です、ご注意ください [マスコミを信じるな]

 現代ビジネスのホームページですが、ウイルスに感染している様です。
 参考URL(危険):  https://gendai.media/articles/-/126845
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 実は昨日ですが閲覧していたら、突然画面に「ウイルス感染」と表示され、マウスで操作できなくなりました。
 ちょっと古式ですが、「CTL」と「ALT」と「Delete」ボタンを同時に押してタスクマネージャーを起動し、リストからマウスの左ボタンで「Chrome」を選択、そのままマウスの右ボタンでサブメニューを表示させ、削除を選択したら簡単に元に戻りました。

タスクマネージャー画面.png

 フィッシング詐欺という、幼稚なプログラムがホームページに仕込んであったのでしょう。

 今日もまたその事を忘れていて、今しがた現代ビジネスのホームページにアクセスしてしまったのですが、また同じ画面が出てしまいました。
 今回は、タスクを終了する前に、「PrintScreen」ボタンで画面をキャプチャーしましたので、アップします。


偽ウイルス感染サイト.jpg

 電話番号が記載されていたので、ネットで検索してみると、電話帳ナビのホームページに記載がありました。
 参考:https://www.telnavi.jp/phone/01012073909798

SABISAITO.JPG

 こんな旧式の詐欺プログラムに、まだ引っかかる人いるんですね。
 私のPCは、しっかりとウイルス対策していますので、何も問題は出ません。
 電話をさせてダマして金を搾取する悪人が仕込んだプログラムです。

 こんな画面が出たらさっさと電源ボタンを長押しして、パソコンの電源を落とせば問題なし

 パソコンを使っている人を慌てさせるのが彼らの手口ですから、さっさと電源OFFで正解です。
 
 私のパソコンですが、とりあえずウイルスチェックで調べました。
 案の定、トロイの木馬どころか、何も出てきませんでした。
 そもそもウインドウズに、「サポートに電話してくれなんてメッセージを出す機能」は搭載されていません。

 気持ちに余裕がある人は、警察がやっている「悪質ECサイトホットライン 通報フォーム」で、登録を行いましょう。
 参考: https://www.saferinternet.or.jp/akushitsu_ec_form/


 しかし、現代ビジネスのホームページ、とんな管理しとるんか!


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EVの販売が減速、だから「移行は困難」との結論を出すには早すぎる [マスコミを信じるな]

 WIRED
 https://wired.jp/article/electric-vehicle-market-growth-sales-slump/
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 電気自動車(EV)の販売は世界的に減速している。
 確かに逆風が吹いているように見えるが、EVへの移行を達成するには適切な公共政策やメーカーによる取り組みが欠かせないのだと専門家は指摘する。

 米国、欧州、さらには中国の自動車メーカーも、2024年は販売が減速すると警告している。
 EVの巨人テスラでさえ、多難な前途を見越しているメーカーのひとつだ。

 だが、それが“EVへの移行”というものである。
 専門家たちによると、ある程度の浮き沈みは予想済みだったという。
 自動車業界がやろうとしているような規模の地政学的転換は、四半期単位ではなく、年単位で成し遂げられるものだ。
 “非常ボタン”を押すには、まだ早すぎるかもしれない。

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 まず疑問に思ったのは、この記事の言う「専門家たち」って誰のことなのだろう。
 この手の記事はよ~く読むと、まるで根拠となる内容が不明確で曖昧な事が多い様に思います。
 ほとんどが、「印象操作」のタグイなんでしょう。

 しかし全般的に思うのは、この人たちのようなEV推進派って、頭が凝り固まっていると言う事。
 もう既に「“EVへの移行”」は逃れられないことで、どれだけ困難でも遂げなければならないとの前提で話が進んでいます
 マスコミの記事っていつでも「意味のない論理」が展開されています。
 少し冷静に、一歩引いて全体を見渡せば、この「EVシフト」のお祭り騒ぎがちっぽけでつまらない内容であることが理解できるでしょう。
 そして、そのちっぽけな内容を流布するためにマスコミが懸命になっているという、誠に滑稽な状況が見えるでしょう。

 最近になってやっと、「EVシフト」が温暖化防止に何の効果も果たさない事が一般にも知れ渡ってくれたようです。
 こんな「提灯記事」ばかりのマスコミに踊らされるのは、もうまっぴら御免です。

 参考: 「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文⑤
 https://www.gepr.org/contents/20230204-01/


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パチンコ弾で車を狙撃した76歳を逮捕 広島・福山市 [マスコミを信じるな]

 今朝の「羽鳥慎一モーニングショー」にて、パチンコ(スリングショット)による車両被害を取り扱っていた。
 スタッフがはりん込んでいる中、散歩中の自称76歳がスリングショットで弾を車両に打ち込む瞬間を撮影。
 その後に追いかけて追求したところ、男性は自分がやったと認めた。

 話を詳しく聞くと、以前に被害車両の関係者?が、不法投棄していたらしく、注意するも「うるせぇ、関係ねーだろ」と凄まれていうことを聞かなかったと言う。
 TVでは、一歩的に76歳老人の逆恨みとして取り扱っていたが、では、もし不法投棄が事実だったとすれば、今回の事件に対する被害者に責任は無いのだろうか?と疑問に思った次第である。
 
 マスコミは結果を見て、一方的に加害者を非難するが、その原因を作った被害者側の行動はどうだったのだろうか?。
 何時も思うのだが、住民同士の諍いや事件にはそれなりの原因が有る。
 被害者側が原因を作ったとも言えるからだ。
 TV画面で見ていて、旦那さんを押しのけるようにして全面に登場し、一方的に加害者を大声で非難する「おばさん」の態度には、少なからず違和感が有ったのも事実です。

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 全く違う事案であるが、最近やっと少し収まってきた「あおり運転」も同じ事だと思った。
 全てではないが、あおり運転にも原因はあると思う。
 「脇道や駐車場からの突然の割り込み」や、「周囲の速度を無視し、漫然と運転する車」等が「あおり運転」を誘発することもある。
 また、車間距離を意味もなく狭めて走ったりする人も存在する。
 もし「あおり運転」を受けた場合は、何故だろうと被害者側も考えることこそ、被害に合わない方法の一つだとも思う。

 参考: 脇道から割り込み&左折時に歩道を走行する車
 https://youtu.be/A3roKrc1reg

 参考: 見通しの悪い脇道からの車両が・・・・
 https://youtu.be/aPudHE_L29o

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 もちろん、どんな理由があろうと76歳の老人の行為は危険なものであり、器物破損で終わっているから良かったと思う。
 もし老人の言うことが事実なら、違法投棄を通報するなりと、もっと別のやり方が有っただろうとの意見もあると思う。
 しかし最近は、相手によっては注意すると逆上し暴力に及ぶ人もいるので、スマホで撮影し警察に通報くらいが良いところだろう。
 警察も簡単にこの老人を責めるのではなく、そこまで考えて取り締まって欲しいものだ。

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 最後に、「羽鳥慎一モーニングショー」には、ここまで関わったのだから、その原因と成った事までちゃんと取材し、報道してほしいと思う。


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「EVは終わった」「ハイブリッドのひとり勝ち」という誤解…ニューヨーク在住記者が見た「アメリカEVの現実」 [マスコミを信じるな]

 yahoo
 https://news.yahoo.co.jp/articles/a9343383b827b148dc0d615e502d5ea216253812
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 アメリカでのEV販売はいまなお好調で、昨年の2023年は、アメリカで”初めて”EV販売台数が年間100万台を超えた(日本は約8万8千台)。
 アメリカではただ単に自動車メーカーとアナリストによる予想で「2023年にEVの販売はさらに伸びる」とされていたが、それほど伸びなかっただけの話にすぎない

 アメリカでは2022年と比べて2023年にEV販売台数が減ったわけではない。
 多くの日本人は、自らの考えや願望を反映させるので「EVは終わった」と読み間違えるのだろう。

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 アメリカでハイブリッドは、市場の2%くらいのシェアで続いていた。
 EVが出始めた頃から増え始め、現在は7%ほどだ。それまでなかなか伸び悩んでいた理由は、ハイブリッドの価格だった。
 ガソリン車とハイブリッドが同グレードで同装備の車の場合、価格差はだいたい30万円くらいある。
 「その先払いした30万円分がお得になるのは11年後です」となればどう考えるだろうか。
 アメリカで年間1万キロくらいの自動車ユーザーにとっては、ハイブリッドは5年くらいではお得にならないどころか損になるのだ。

 昨年アメリカでのEVの平均価格は約5万3000ドル(約800万円)だった。
 中国政府の権力と資本の後押しによって、安いEVがメキシコで製造されるとなると、アメリカにあるEVに関連した日本の自動車メーカーも、太刀打ちできない価格になる。

 中国製のモノも中国車も例外ではなく、モノが良ければアメリカ人は買う。
 アメリカ人が反発するときは、自分たちの雇用に関わる場合だ。
 このため、日本の自動車メーカーはアメリカに多くの工場を設置している。
 EVはアメリカによる「日本車潰し」など勘違いも甚だしい

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 この記者さん、「”ハイブリッドのひとり勝ち”という誤解」という表題ですが、本文はなんだか違っていますね。
 提灯記事でしかないこの内容、何が言いたいのか迷走状態です。


 それはさておき、記事中に「日本人が温暖化防止の為にEVを買っている」と書いています。
 初っ端から間違っていますね。
 
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 上記グラフでは、環境、非常用電源や、自宅充電なんてのが上位に来ていますが、複数回回答であれば増えてくる回答例です。

 日本人の中で、環境を考えてEVを買うなんて人は、めったに居ません。

 日本人で日本車を購入する人は現実的に、価格、ランニングコスト、乗りやすさ、使いやすさ、強いて言えばデザインやイメージ、これらを評価して買います。

 日本人の中で、外国製輸入車やEVを買うユーザーも、環境を考えて買う人はほとんど居ないでしょう。
 「自己顕示欲と単なる興味、イメージ、デザイン、ランニングコスト」が全てでしょう。
 外車って外観は立派なのに、ディーゼルエンジン車を買う人が多いのも事実です。
 日本では、経由が安いし燃費も良いですから。


 それに引き換え、米国の購入者がドライな判断をして自動車を買うとする記事内容は、私も同意できます。
 でも、価格の安さだけでは、継続して販売量の維持は不可能です。
 米国内では、コンシュマーリポートに代表されるような、初期品質が最も重要視されるからです。

 過去、韓国車が米国内でデビューした時、価格は日本製自動車の中古車くらいの価格でした。
 ところが、品質が良くなかったので、その後には全く売れなくなりました。
 その後韓国車は製品を改良し、今は販売量も日本車に匹敵するほどになりました。

 品質を向上させ、なお維持するのには、とてもコストがかかります。
 中国のEVメーカーは、まだそんなところまでは至っていませんので、価格を安くすることができます。
 しかし販売量をこのまま維持できるのかは、大変に疑問です。

 最後にもう一つ指摘させていただくと、この記者さんは、自動車のエンジンやモーターの特性を理解できていません。
 モーターのトルクは、立ち上がり事が最大ですから、街中の走行に向いています。
 しかし回転数が上昇すると急激にトルクを失うので、高速走行には向きません。
 モーターのエンジンにない利点は、エネルギー回収が可能で、航続距離や燃費(電費)を伸ばすことが可能です。
 その両方のメリットを可能にしたのが、ハイブリッド車なのです。
 ※発進時にトルクの高いモーター、高速連続走行時にトルクの高いエンジンを使える。
 そしてエネルギー回収も可能と、ある意味理想的な特性。
 米国人は日本人より比較的長い距離を一定で走る事が多く、燃料費(電気料金)が同一であれば、石炭発電で走るEVよりハイブリッド車の方がより効率的なのです。

 記事には米国の平均走行距離は1万キロくらいとして計算されていますが、根本から間違っていますね。
 ニューヨークの様な一部の都会での走行距離は日本と変わらないかもしれませんが、米国は広い事を忘れていますね。
 ニューヨークと言う狭い都市だけしか見ていないんでしょう、アメリカ中を見て回っての感想や記事ならそれなりに説得力ありますが、そのレベルでアメリカ全体を語るのは無理というものです。
 ちょっと郊外に行くと、職場まで片道で100㎞くらいを通勤するのは普通だったりしますよ。

 参考;日本人と比べてアメリカ人の年間走行距離は驚きの8倍!
 https://www.ancar.jp/channel/1675/

 米国内でEVの販売が減速し始めたのは、価格が下がらない事もありますが、何よりEVが噂ほど良いものでないと米国人が気がつつき始めたからです。
 この事実は米国の辺境都市まで知れ渡り、お祭りのような「EVシフト」は終焉を迎えるでしょう。

 代表されるテスラの時価総額も、将来性が見えなくなれば投資が逃げ出し、どんどん下がっていくでしょう。
 既に株主はテスラを見切って、トヨタ製ハイブリッドに注目し始めています。

 参考:アメリカでEV販売失速、トヨタのHVがテスラのEVを逆転…値段手頃で燃費いいHVが見直される
 https://www.yomiuri.co.jp/economy/20240303-OYT1T50101/

 最後に、「EVはアメリカによる”日本車潰し”など勘違いも甚だしい」とありますが、だれもそんな事は言っていませんよ
 それは欧州の戦略のことで、米国は関係ないでしょう。
 それに、トヨタ車の欧州輸入制限の為の「EVシフト」は事実です。

 参考:EUが2035年案で露骨なHEV潰し トヨタは窮地に陥るか
 https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/05854/

 この記者さん、提灯記事も良いですけれど、もっとよく物事を考えてから記事を書いてください。



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脱炭素・EV推進、「合理的な科学的根拠がない」この方針は、もはや「宗教」だ [マスコミを信じるな]

 現代ビジネス
 https://gendai.media/articles/-/86330
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 脱炭素・EV推進が強引に推し進められている。
 政府の強制やメディアの喧伝が激しくなり「当然だ」という論調が支配的にもかかわらず、脱炭素・EV推進の「明確・合理的な科学的根拠」はいまだ提示されていない。

 「脱炭素・EV推進」を望む人だけが推進するのは自由である。
 だが、他人に法律などで強制する場合には「明確・合理的な根拠」を示すのが義務である。そして、それを怠っているのが「脱炭素・EV推進派」なのである。

 「脱炭素・EV推進」には、間接的なものも含めた莫大な社会的コストがかかる。
 その天文学的金額はあまり世間で論じられていないが、その負担によって経済が疲弊・破綻することも十分あり得る。

 現在「脱炭素・EV」を推進している人々が、将来その「結果責任」を負ってくれるわけではない。
 我々は、ムードに流されて「脱炭素・EV推進」を漫然と見過ごすことがあってはならない。

 ※意向の内容は、当該HPでご確認ください。

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 この方のものの見方は大変正しいと思う。
 当に、今の脱炭素に対する強制的な進め方は、宗教そのものである。
 そして、もっとも悪質な伝道者は、責任感の欠如したマスコミなのである。

 欧州はこれまで、最も脱炭素を盲信し、そしてドイツが先頭となり走り続けてきた。
 だが、これまで騙されてきた一般の人達も、その内容の不在や嘘に気がついて来ており、先進国ではEVシフトが終焉の始まりとなりつつ有る。
 新興宗教である「脱炭素ビジネス」の最も象徴的な「EVシフト」は、やっと終わろうとしている。

 そんな脱炭素ビジネスの嘘に気がついていないアジア諸国が、これからは新興宗教ビジネスのターゲットになるだろうが、欧州を始めとして先進国はもう見りをつけており、これ以上のEVシフトにお金は注ぎ込まず、もっと旨味のある水素ビジネスに投資し始めている。

 参考:2024中国国際水素エネルギー・燃料電池産業展が北京で開幕
 http://japanese.china.org.cn/life/2024-03/27/content_117088297.htm

 今頃になって、EVシフトを進め始めた日本の企業の先行きは、全く暗いものになるだろう。

 参考:ホンダが抱える「全面EV化」の巨大なリスク――「第2の日産」になってしまうのか
 https://gendai.media/articles/-/99650?page=2

 ドイツの自動車メーカーも、中国の本格参入により旨味がなくなってしまった「EV事業」は既に見切っているのだ。

 参考:アングル:欧州EV市場は「死の谷」へ、性能・価格で新モデル待ちに
 https://jp.reuters.com/business/autos/P5UKDP3BABPRJK7OHHA5WSIWRY-2023-11-15/

 参考:ドイツと南ア、グリーン水素プロジェクトで協力に合意
 https://jp.reuters.com/article/idUSKBN2YE033/

 参考:独、グリーン水素輸入拡大に35億ユーロ拠出
 https://news.yahoo.co.jp/articles/6a298b608178565d899cb852661c3bbc3d32730d




 
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「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文⑤ [マスコミを信じるな]

 GEPR
 https://www.gepr.org/contents/20230204-01/
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 最新式のディーゼルの排気ガスは非常にきれいになっており、NOxや微粒子の排出量もごく少なくなっている。 
 むしろ排気ガスよりも、タイヤから生じる微粒子の方が問題なっているくらいである。

 電気自動車は総重量が化石燃料車よりも20〜30%重く、タイヤ由来の微粒子が多く発生する。
 電気自動車の台数が増えれば、大気質にも影響が現れる可能性がある。

 英国政府が電気自動車を増やそうと望むにしても、ハイブリッド車等の販売を禁止することはナンセンスである。
 2030年までには化石燃料車の販売を禁止するつもりのようだが、その影響は大きい。
 消費者が2031年には自動車を買えなくなるだけでなく、内燃機関の研究開発に携わる多くの技術者・研究者の職を奪い、ひいては英国の自動車産業を破壊する。

 NASAの衛星観測によれば、過去35年で地表の植生は顕著に増えており、その主要な原因は大気中CO2濃度の増加によるとされる。
 植生の増加はCO2吸収だけでなく、水蒸気の蒸散作用によって土地を冷やす役目も果たす。つまりCO2増加は環境にとってプラス要因にもなる。

 人類が化石燃料に依存する世界は当分なくならず、2050年までのカーンボンニュートラルなど夢物語である。
 化石燃料を効率的に使うための「燃焼や内燃機関の研究」にもしっかり予算を投じて進めるべきである。

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 至極、真っ当な理論であるが、日本のマスコミはこの理論を無視し続けるだろう。
 そしてマスコミの悪意は、日本の自動車産業を衰退させてしまう恐れがある。

 日産やホンダは迷走状態で、既にマスコミの害悪により企業の目指すべき道を見誤った感がある。

 参考:脱エンジン目標を掲げるホンダの"あの手この手"
 https://toyokeizai.net/articles/-/724285
 
 ただ、トヨタだけは全方向戦略をとっており、自分たちで立ち向かいべき道を理論的にに考え、しっかりと見つめて進んでいる事は、唯一の救いでも有る。

 今年に入ってEVシフトが危ういことに、やっと世界は気が付き始めた。
 世界の自動車企業は早々に「ハイブリッドシフト」へ戦略を変更しているが、未だに日本のマスコミはEVシフト一色である。
 そして、それに反する戦略を進める企業であるトヨタへのメディア攻撃だけでは満足できず、「豊田章男」会長をも個人攻撃したりしている。
 既に何を考えているのか理性を疑うほどに、今のマスコミはドウシヨウもない状態である。


 参考: 異論言う人物は放逐…トヨタ豊田会長、異常な独裁経営の弊害、不正続出の元凶
 https://biz-journal.jp/company/post_376048.html

 参考:トヨタ豊田会長、異論を言う役員を放逐の粛清人事…グループ企業の不正の元凶
 https://biz-journal.jp/company/post_375988.html


 日本のマスコミは、「日本を衰退させる事を目的として行動している外国勢力」なのではないか?と疑うほどだ。
 元々マスコミは左向きの思想者が多いと思われるが、あろうことか個人攻撃まで行うとは、やり過ぎだとは思わないのだろうか?。
 半日勢力と言うべき日本のマスコミの言う事は、絶対に信じるべきではない。


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