車で生活する人が急増!?…日本人が「今後3年以内」に直面する“絶望の未来”

　ゴールドオンライン
　https://gentosha-go.com/articles/-/53096
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　2019年から2021年にかけての純金融資産保有額は、富裕層では9.7％、超富裕層では8.2％増加、総額は333～364兆円にも上ります。
　日本の超富裕層の占める割合はまだアメリカの水準の3分の1程度、しかし、これから日本でもアメリカ並みに格差が広がっていくことは間違いないだろう。
　なぜなら、日本も確実にインフレに向かっているからです。

　何もしなければこれからの3年～5年の間に、私たちの社会に取り返しのつかない格差が拡がると予見できます。
　そうなれば自分の家を持つことさえ夢となるでしょう。

　日本のサラリーマンの大多数を占める中小企業の賃金は上がらず、しかも物価は上昇し続けている。
　資源、エネルギー、食品だけでなく、多品目、ほぼ全品目が物価上昇しています。

　これからはさらにあらゆる日常品、食品、生活必需品が軒並み値上がりしていくでしょう。
　家計を圧迫し続ける。
　その上さらに家賃が上がれば、家にすら住めなくなるかもしれません。

　アメリカの低所得者の一部は家に住むことすらできなくなっています。
　家ではなく、トレーラーを住居にする人たちが増えているのです。

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　日本のボーっとしたマスコミは、大手企業の給与の上昇を歓迎した記事も多いのですが、これからも中小企業に働く人達の給与は、上昇しないでしょう。
　食料品や生活必需品、その他全てを輸入に頼っている日本では、円が下落すれば全ての品目が値上がりしていきます。
　まもなく、戦後の狂乱物価の再来があるのかもしれません。
　戦後の狂乱物価は、実際には高度成長へと繋がり、日本国民にとってはプラスとなりました。
　しかし、既に高度成長は終わり、人口減少、高齢者の増加に苦しむ日本は、今後はとても苦しむ時代となるでしょう。
　政府はデフレ脱却を未だに叫んでいます。
　この円安の時代に、インフレが起きてしまったら、生活が立ち行かない人たちが巷に溢れ、自殺する人も有るでしょう。

　こんな時に、脱税を行う自民党議員が政治の主導権を握っては、国民は不幸です。
　

　そろそろ、右側思考の社会から、左側への思考が必要です。