ハリケーン直撃のアメリカ・フロリダ州でEV火災が続発、消火には特別な訓練必要 [電気自動車の闇]
SAKISIRU
https://sakisiru.jp/37318
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アメリカ南部フロリダ州でハリケーン「イアン」が先月28日に来襲し、100人以上が死亡、100万人以上の世帯が停電した。
同州ではいま、水没した電気自動車（EV）が原因の火災が相次いでいる。
アメリカの自動車保険比較サイト「AutoinsuranceEZ.com」の調査によると、販売台数10万台あたりの火災発生件数は、ハイブリッド車が最も多く3474.5件、次いでガソリン車が1529.9件、EVが25.1件だった。
発生件数は、ガソリン車が19万9533件、HVが1万6051件、EVが52件の順だった。
特別にEVの火災件数が際立って多いわけではない。
しかし問題は、他の車両の火災と違ってEVの車両火災を消火するには専門の知識とスキルが必要という点だ。
EVの消火活動は7時間であったが、ガソリン車で似たような事故が起きた場合、通常は30～45分で消火活動を終わらせることができる。
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国土交通省自動車局が公開している「平成30年の事故・火災情報の集計結果」で、自動車の発火原因についてレポートが作成されている。
原因別の事故・火災情報件数は、点検・整備が271件で全体の19.0%と最も多く、次いで外部要因が 135 件（9.4%）、社外品･後付装置が 127 件（8.9%）の順となっている。
また、適切な使用や保守管理により防ぐことが可能と思われる不具合（「特殊な使用等」によるもの）に係わる事故・火災情報件数は 188 件（13.1%）となっており、原因が特定できたものの中では 2 割を超える割合となっている。
また、事故と火災の事象別にみると、事故及び火災情報件数割合ともに点検・整備に起因するものが多くなっており、次いで事故情報割合については設計・製造によるものが多く、火災情報割合については外部要因及び社外品・後付装置による割合が多くなっている。
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冒頭の記事では、電気自動車とガソリン車やハイブリッド車の火災件数を単純に比較し、特別にEVに火災が多いわけではないとしていますが、この認識は間違っています。
原因が水没による火災発生と限定した場合、ガソリン車やハイブリッド車は一件も発生していないと予想されます。
水没の場合、ガソリン車やハイブリッド車のバッテリーは相対的に小さく、また水没時の危険性を回避する方法が既に技術的に確立されており、また容量が少ないがゆえに自己加熱しても大火災には成りにくいでしょう。
つまり、水没に関して言えば、EV車は100％危険なものなのです。
大型EV車の電池の発火が水没により発生した場合、電池の温度を下げる為に、ガソリン車の10倍～20倍の水で冷却する必要があり、また鎮火した数時間後に再度バッテリーの温度が上昇し、火災に至るおそれがある。
やはり、大容量のバッテリーを搭載しなければならない、現在のEVが温暖化防止に最も有効な手段なのかとても疑問に思います。
米国ではEV車は再発火の可能性が高いため、レッカー業者の引取拒否も起きており、また車両の保管も特別に広大な空き地に他のものとの距離を大きく取って保管する必要があるらしく、敷地の狭い中に住宅がひしめき合っている日本では、米国の様な対応はまず取れないでしょう。
近年、日本各地で洪水被害が急増しています。
EVの発火は水没から2～3日後に発生しており、水害の混乱から開放され、安心している人達をいきなり襲います。
住宅密集地でEVによる火災が、水害復旧で疲れた人々が眠っている夜間に起きた場合、恐ろしいことになります。
住宅近辺は水害後の家財などのゴミが積み上げられていることが想像されますが、それらは一気に燃え上がります。
消防車は、復旧作業の混乱で簡単に駆けつけることもできません。
結果として延焼により沢山の住宅火災や多くの死亡者などが発生、その責任はメーカーなのか個人なのか、また国になるのか？？？。
近所にEVが停められていて、そこから発火し自宅が火災に巻き込まれた場合、裁判が決着するまで相当の期間が必要ですが、決着するまで火災保険が出ないことも予想されます。
被害が大規模になると、保険会社だって対応は不可能。
個人的な思い込みで気楽にEVを購入している人達は、この様な危険性きわまりないリスクがある事など考えてもいません。
近隣住民にとってはとても面倒で、迷惑な事です。
税金を無駄に投入し、EVを闇雲に普及させようとしている国の政策と、安易に載せられるEVオーナーには本当に腹が立ちます。
https://sakisiru.jp/37318
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アメリカ南部フロリダ州でハリケーン「イアン」が先月28日に来襲し、100人以上が死亡、100万人以上の世帯が停電した。
同州ではいま、水没した電気自動車（EV）が原因の火災が相次いでいる。
アメリカの自動車保険比較サイト「AutoinsuranceEZ.com」の調査によると、販売台数10万台あたりの火災発生件数は、ハイブリッド車が最も多く3474.5件、次いでガソリン車が1529.9件、EVが25.1件だった。
発生件数は、ガソリン車が19万9533件、HVが1万6051件、EVが52件の順だった。
特別にEVの火災件数が際立って多いわけではない。
しかし問題は、他の車両の火災と違ってEVの車両火災を消火するには専門の知識とスキルが必要という点だ。
EVの消火活動は7時間であったが、ガソリン車で似たような事故が起きた場合、通常は30～45分で消火活動を終わらせることができる。
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国土交通省自動車局が公開している「平成30年の事故・火災情報の集計結果」で、自動車の発火原因についてレポートが作成されている。
原因別の事故・火災情報件数は、点検・整備が271件で全体の19.0%と最も多く、次いで外部要因が 135 件（9.4%）、社外品･後付装置が 127 件（8.9%）の順となっている。
また、適切な使用や保守管理により防ぐことが可能と思われる不具合（「特殊な使用等」によるもの）に係わる事故・火災情報件数は 188 件（13.1%）となっており、原因が特定できたものの中では 2 割を超える割合となっている。
また、事故と火災の事象別にみると、事故及び火災情報件数割合ともに点検・整備に起因するものが多くなっており、次いで事故情報割合については設計・製造によるものが多く、火災情報割合については外部要因及び社外品・後付装置による割合が多くなっている。
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冒頭の記事では、電気自動車とガソリン車やハイブリッド車の火災件数を単純に比較し、特別にEVに火災が多いわけではないとしていますが、この認識は間違っています。
原因が水没による火災発生と限定した場合、ガソリン車やハイブリッド車は一件も発生していないと予想されます。
水没の場合、ガソリン車やハイブリッド車のバッテリーは相対的に小さく、また水没時の危険性を回避する方法が既に技術的に確立されており、また容量が少ないがゆえに自己加熱しても大火災には成りにくいでしょう。
つまり、水没に関して言えば、EV車は100％危険なものなのです。
大型EV車の電池の発火が水没により発生した場合、電池の温度を下げる為に、ガソリン車の10倍～20倍の水で冷却する必要があり、また鎮火した数時間後に再度バッテリーの温度が上昇し、火災に至るおそれがある。
やはり、大容量のバッテリーを搭載しなければならない、現在のEVが温暖化防止に最も有効な手段なのかとても疑問に思います。
米国ではEV車は再発火の可能性が高いため、レッカー業者の引取拒否も起きており、また車両の保管も特別に広大な空き地に他のものとの距離を大きく取って保管する必要があるらしく、敷地の狭い中に住宅がひしめき合っている日本では、米国の様な対応はまず取れないでしょう。
近年、日本各地で洪水被害が急増しています。
EVの発火は水没から2～3日後に発生しており、水害の混乱から開放され、安心している人達をいきなり襲います。
住宅密集地でEVによる火災が、水害復旧で疲れた人々が眠っている夜間に起きた場合、恐ろしいことになります。
住宅近辺は水害後の家財などのゴミが積み上げられていることが想像されますが、それらは一気に燃え上がります。
消防車は、復旧作業の混乱で簡単に駆けつけることもできません。
結果として延焼により沢山の住宅火災や多くの死亡者などが発生、その責任はメーカーなのか個人なのか、また国になるのか？？？。
近所にEVが停められていて、そこから発火し自宅が火災に巻き込まれた場合、裁判が決着するまで相当の期間が必要ですが、決着するまで火災保険が出ないことも予想されます。
被害が大規模になると、保険会社だって対応は不可能。
個人的な思い込みで気楽にEVを購入している人達は、この様な危険性きわまりないリスクがある事など考えてもいません。
近隣住民にとってはとても面倒で、迷惑な事です。
税金を無駄に投入し、EVを闇雲に普及させようとしている国の政策と、安易に載せられるEVオーナーには本当に腹が立ちます。
