アマゾンにて、海外の業者から製品を買った場合、指定日からかなり遅れてしか届かない [雑談]
あいかわらずですが、海外の業者から製品を買った場合、アマゾンでも中々製品が指定日に届かないことが多いです。
特に中国の配送業者は酷いもので、1月近く遅れることもしばしばです。
また、パッキングもデタラメで、なんでも灰色の厚手のビニール袋で届きます。
ほとんどすべて、破れかかっていたりして、相当に手洗い扱いで送られてきた事が想像できます。
今回は気が付かなかったのですが、米国の業者からの購入でした。
配送業者は「 USPS」となっており、調べると米国の郵便局らしい。
しかし、アマゾンで表示されている追跡番号では、全くヒットしないようです。
日本国内に入ってきてからは、日本の業者が取り扱ってくれるようですが、其の業者名も、「トラッキング番号」も、購入者に通知されないので、探しようが無いようです。
アマゾンで海外業者から物を買うのは、やっぱりやめたほうが良いようです。
今回は、知らずに利用してしまったので、仕方ないですが・・・。
特に中国の配送業者は酷いもので、1月近く遅れることもしばしばです。
また、パッキングもデタラメで、なんでも灰色の厚手のビニール袋で届きます。
ほとんどすべて、破れかかっていたりして、相当に手洗い扱いで送られてきた事が想像できます。
今回は気が付かなかったのですが、米国の業者からの購入でした。
配送業者は「 USPS」となっており、調べると米国の郵便局らしい。
しかし、アマゾンで表示されている追跡番号では、全くヒットしないようです。
日本国内に入ってきてからは、日本の業者が取り扱ってくれるようですが、其の業者名も、「トラッキング番号」も、購入者に通知されないので、探しようが無いようです。
アマゾンで海外業者から物を買うのは、やっぱりやめたほうが良いようです。
今回は、知らずに利用してしまったので、仕方ないですが・・・。
EV大国の中国で顕在化、次の環境問題は「廃棄EVバッテリー」 [電気自動車の闇]
フォーブス
https://forbesjapan.com/articles/detail/42669
**************************
中国は、世界のEVの半数以上を製造している。中国政府の推計によれば、中国の道路を走るEVの数は、2021年に世界の既存EVのおよそ半数にあたる約580万台に達した。
だが今、中国で深刻な環境問題が新たに生まれつつある。
EVバッテリーには土壌や水や空気を汚染する、毒性がきわめて強いコバルトやニッケル、マンガンも含まれる。
マンガン鉱石を粉砕するなどして粉塵が発生する職場では、1立方メートルの空気に500マイクログラムのマンガンが含まれているだけで、マンガン中毒が生じる。
其の上、リチウム電池が劣化して膨張や液漏れなどが生じる状態になると、フッ化水素などの有毒物質も生じる。
EVバッテリーの寿命は5～8年であるため、中国は2020年に、およそ20万トンのバッテリーを廃棄しなければならなかったが、今後4年で年間40%を超える率で増加し、80万トンに達すると見られる。
参考： 電気自動車は環境に優しいのか？
https://globalnewsview.org/archives/6702
鉱物資源の採掘や製錬は、土、空気、水の汚染やその他の環境破壊を伴う。
バッテリーや充電施設に必要なコバルト、ニッケル、リチウム、銅が問題視されており、特に電気自動車に必要とされる量は、決して微量ではない。
一台当たりに必要な銅は90キロ（内燃機関で動く自動車の場合は20キロ）で、コバルトは約8キロも必要なのだ。
*********************************
温暖化ガスは、自動車が全てを放出して言いる訳ではない。
飛行機や船舶、列車、貨物トラック、そして自家用車等の全ての運輸関係を含めても、18.6％でしかない。
特別に日本人は親切なのは良いが、頭が悪くて単純だから、化石燃料車を電気自動車に全て交換すれば簡単に温暖化は防げると思い込んでいる。
電気自動車のゼロエミッションエンブレムを簡単に信じてしまうアホさはどうしようもない。
電気自動車に乗っていれば、良いことをしていると思いこんでいる馬鹿ばかりなのだ。
例えばプラスチック汚染を防ぐには、ストローやプラスチックバッグをなくせば済むとしか思っていない事が、既に日本人のバカさを証明している。
おばさんや小学生低学年レベルなのだ。
最も多くの温暖化ガスを排出している産業部門が、温暖化ガス削減を行えばそんな無理をしなくても改善できる事を、政府や産業部門はひた隠しにしている。
そしてメディアがそれに加担している。
産業部門の稼働時間は多くが昼間なので、自社の建屋に太陽光発電や水素貯蔵システム等を設置し、エネルギー効率を上げれば、環境負荷を大きく下げることができるはず。
ドイツや中国の嘘に載せられ、全ての悪が自動車に押し付けられている。
それを疑うこともなく信じてしまうのが日本人である。
無能な岸田政権は、無駄な電気自動車振興策を無理に推し進めるのではなく、企業にエネルギー効率の改善を義務付けるべきだ。
5年くらいの猶予期間を設けて、自社の消費するエネルギーのせめて半分を再生可能エネルギーに置換させるなどの立法をするべきなのだ。
そんな投資ができない企業には、低金利で貸付を行うなども同時に行えば、また別の副次効果もあるはずだ。
税金の絵画お流出を防ぐために、貸付の条件として国産の太陽光パネルに限るで良いのだ。
日本は島国なのだから、欧州やアメリカとは違ったガラパゴス手法で温暖化防止を進めれば良い。
参考： 太陽光パネルで工場の9割動かす、ニプロンが8年で投資回収
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02463/053100004/
参考： Honda熊本製作所における国内工場向けで最大規模のリチウムイオン蓄電池と太陽光発電設備導入について
https://www.tokyo-gas.co.jp/news/press/20221122-01.html
参考： トヨタのエンジン工場、地域のメガソーラーから電力調達
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02443/050200002/
https://forbesjapan.com/articles/detail/42669
**************************
中国は、世界のEVの半数以上を製造している。中国政府の推計によれば、中国の道路を走るEVの数は、2021年に世界の既存EVのおよそ半数にあたる約580万台に達した。
だが今、中国で深刻な環境問題が新たに生まれつつある。
EVバッテリーには土壌や水や空気を汚染する、毒性がきわめて強いコバルトやニッケル、マンガンも含まれる。
マンガン鉱石を粉砕するなどして粉塵が発生する職場では、1立方メートルの空気に500マイクログラムのマンガンが含まれているだけで、マンガン中毒が生じる。
其の上、リチウム電池が劣化して膨張や液漏れなどが生じる状態になると、フッ化水素などの有毒物質も生じる。
EVバッテリーの寿命は5～8年であるため、中国は2020年に、およそ20万トンのバッテリーを廃棄しなければならなかったが、今後4年で年間40%を超える率で増加し、80万トンに達すると見られる。
参考： 電気自動車は環境に優しいのか？
https://globalnewsview.org/archives/6702
鉱物資源の採掘や製錬は、土、空気、水の汚染やその他の環境破壊を伴う。
バッテリーや充電施設に必要なコバルト、ニッケル、リチウム、銅が問題視されており、特に電気自動車に必要とされる量は、決して微量ではない。
一台当たりに必要な銅は90キロ（内燃機関で動く自動車の場合は20キロ）で、コバルトは約8キロも必要なのだ。
*********************************
温暖化ガスは、自動車が全てを放出して言いる訳ではない。
飛行機や船舶、列車、貨物トラック、そして自家用車等の全ての運輸関係を含めても、18.6％でしかない。
特別に日本人は親切なのは良いが、頭が悪くて単純だから、化石燃料車を電気自動車に全て交換すれば簡単に温暖化は防げると思い込んでいる。
電気自動車のゼロエミッションエンブレムを簡単に信じてしまうアホさはどうしようもない。
電気自動車に乗っていれば、良いことをしていると思いこんでいる馬鹿ばかりなのだ。
例えばプラスチック汚染を防ぐには、ストローやプラスチックバッグをなくせば済むとしか思っていない事が、既に日本人のバカさを証明している。
おばさんや小学生低学年レベルなのだ。
最も多くの温暖化ガスを排出している産業部門が、温暖化ガス削減を行えばそんな無理をしなくても改善できる事を、政府や産業部門はひた隠しにしている。
そしてメディアがそれに加担している。
産業部門の稼働時間は多くが昼間なので、自社の建屋に太陽光発電や水素貯蔵システム等を設置し、エネルギー効率を上げれば、環境負荷を大きく下げることができるはず。
ドイツや中国の嘘に載せられ、全ての悪が自動車に押し付けられている。
それを疑うこともなく信じてしまうのが日本人である。
無能な岸田政権は、無駄な電気自動車振興策を無理に推し進めるのではなく、企業にエネルギー効率の改善を義務付けるべきだ。
5年くらいの猶予期間を設けて、自社の消費するエネルギーのせめて半分を再生可能エネルギーに置換させるなどの立法をするべきなのだ。
そんな投資ができない企業には、低金利で貸付を行うなども同時に行えば、また別の副次効果もあるはずだ。
税金の絵画お流出を防ぐために、貸付の条件として国産の太陽光パネルに限るで良いのだ。
日本は島国なのだから、欧州やアメリカとは違ったガラパゴス手法で温暖化防止を進めれば良い。
参考： 太陽光パネルで工場の9割動かす、ニプロンが8年で投資回収
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02463/053100004/
参考： Honda熊本製作所における国内工場向けで最大規模のリチウムイオン蓄電池と太陽光発電設備導入について
https://www.tokyo-gas.co.jp/news/press/20221122-01.html
参考： トヨタのエンジン工場、地域のメガソーラーから電力調達
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02443/050200002/
