デジタルチャンネルデバイダーを新しいケースに入れることにしました。

　木製ケースでは、どうも電荷がケース内に充満してしまい、時間が立つとノイズが乗ってしまうようです。
　前々から用意していた、新ケースに入れることにしました。



　

中国・北京の大洪水は「人災」、治水失敗の皇帝・習近平は天から見放された？

　JBpress
　https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/76356
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　* 中国・北京を襲った記録的な大雨による被害は「人災」との指摘が広がっている。
　* 表面的な開発を優先し十分な治水事業を怠った習近平・国家主席の失策との声も。
　* 皇帝の紋章である竜は治水の象徴で、風水師は天に見放されたと騒ぎ立てている。

　参考動画：　https://youtu.be/RDAbRAIedOQ

　参考動画：　https://youtu.be/ruizXgs0avg

　参考動画：　https://youtu.be/F-tBY0uyqBg

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　だれであろうと、一国の統治を一人でできるはずはない。
　プーチンやシーチンピンは、皇帝気取りで一国の全てを手に入れたと思っているかもしれないが、国は既に破綻している。
　全体主義のはずの共産主義国が、全ての利権を一人に集中させていることは、本当に皮肉でありこのまま繁栄が続いていくことは無いだろう。
　まもなく、バブルの揺り戻しが中国を襲うだろうが、其のときに中国人は自分たちの愚かさを知ることになる。
　もし、台湾進行を決行すれば、それは引き金に成る。
　ロシアのように・・・・。

日本は責められるレベルにない、トリチウム排出量

　産経新聞
　https://www.sankei.com/article/20230826-KGORVHUDIJPULINWT7QBPHALII/
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　福島市の木幡浩市長は２６日、東京電力福島第１原発の処理水の海洋放出後、市役所などに中国語での迷惑電話が相次いでいると自身のフェイスブックに投稿した。
　「わが身の所業をわきまえぬ困った国だ」。

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　今回の福島の処理水放出に対し、特に中国から多数の嫌がらせ電話が有るようです。
　一部の無知な中国人による、的はずれな正義感やナショナリズムのようです。
　実際には、福島のALPSでの放出レベルは世界の基準でいうと、とても低いレベルです。
　中国は、処理水を蒸発させて多量のトリチウムを待機放出させています。
　それは既にALPSでの排出量の4倍もありますが、一部の無知な中国人はそれを知らないのでしょう。
　相変わらずの、馬鹿っぷりです。

中国主導のＢＲＩＣＳ６か国拡大、人民元の国際化図る思惑か…エジプトやイランなど新加盟

　産経新聞
　https://www.yomiuri.co.jp/world/20230826-OYT1T50088/2/
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　ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカで構成するＢＲＩＣＳ首脳会議は２４日、加盟国の６か国拡大を盛り込んだ「ヨハネスブルク宣言」を採択した。



　習近平シージンピン 国家主席は、「ＢＲＩＣＳに新たな活力を注入し、世界の平和と発展に寄与する、新興市場国と発展途上国の連帯と協力の新たな章を描くために尽力したい」と語った。

　　新生ＢＲＩＣＳで唯一共通する戦略が、貿易で米ドルを使わない決済システムの促進。
　核開発を進めるイランは、経済制裁で銀行間の国際決済ができない現状からの脱却したい思惑。

　国際通貨基金（ＩＭＦ）に約４５０億ドル（約６兆５６００億円）に上る債務を抱えるアルゼンチンは、米国の利上げの影響で通貨ペソが急落した為、４月から中国からの輸入に人民元決済を導入した。

　イランやアルゼンチンの加盟には、人民元の国際化を図りたい中国のシーチンピンの意向が働いた可能性がある。

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　GDPで言うと、石油輸出国のサウジアラビアでも18位、アルゼンチンが23位、アラブ首長国連邦が33位、エジプト40位、イラン42位、エチオピアに至っては58位であるから、経済的に苦しい国を追加したことになる。
　中国のシーチンピンもやりたいことは判るが、悪食過ぎると後でお腹と頭が痛くなりそうだ。

「近海は全てわが物」中国の横暴なマイルール...日本がとるべき対応は？

　ニューズウイーク日本語版
　https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/07/post-102170.php
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　中国は東シナ海と南シナ海で過剰な、あるいは違法な領有権の主張を繰り返している。
　世界のこれまでのルールに基づく秩序を脅かし、自分たちが「近海」と呼ぶ海域を国際的な海事法の管轄外にしようとしている。
　圧力と威嚇で近隣諸国に権利を放棄させ、中国の覇権を認めさせようというのだ。

　東シナ海に対し日本は両国の中間線に基づいてはるかに公平な境界線を求めているのに、中国は琉球海溝まで続く大陸棚の権利を主張している。

　詳しくはニューズウイークのｈｐへ

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　中国の横暴は加速するばかりだ。
　いま起きている、福島の処理水放出に関する嫌がらせも、実は中国政府が主導しているだろう事は明白だ。

　参考：　中国から嫌がらせ電話相次ぐ　処理水放出で在中国日本人に注意喚起
　https://www.asahi.com/articles/ASR8V7F3GR8VUHBI01L.html

　実は中国は日本の処理水を遥かに上回る汚染物質を撒き散らしているのが事実だ。
　液体トリチウムとしての放出は少ないが、蒸発させて大気中に沢山の放射性物質をばらまいているのが事実だ。

　参考：　中国、処理水“蒸発させ大気中に放出する方法”検討を日本に要求
　https://news.yahoo.co.jp/articles/18e36fb3a60b10fd5cfa31e012912d5c20c63bae

　参考：中国が日本に要求「処理水は蒸発させ大気中に放出を」…SNSでツッコミ殺到「自分のとこでやれ」
　https://news.yahoo.co.jp/articles/8120d0069d9f83281456a2632bdeddb1fa666f61

　中国には、早急に経済崩壊してもらいたいものである。
　台湾有事に備えて、日本の企業はさっさと中国から撤退し、インドへ集中すべきだろう。
　リスクを早急に回避しておくべきだ。





　


　

「印鑑をなくした」！？ 中国「都市水没」は天災でなく人災...地元政府の救援拒否、理由に驚愕

　ニューズウイーク
　https://www.newsweekjapan.jp/satire_china/2023/08/post-103.php
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　涿州（チュオチョウ）──河北省に属する、このあまり名を知られていない地方都市は、7月末から8月上旬に起きた中国華北地方の豪雨によって一晩で「放流都市」として注目を集めた。

　豪雨に当たって北京と雄安新区を守るため、当局は涿州を含む標高の低い「保水地区」へ水を放流した。
　この放流によって、北京は水害から守られ、雄安新区も軽い浸水だけで済んだ。
　一方、涿州はたった一晩で洋々たる大海となり、たくさんの人々が家屋を失い、避難を余儀なくされた。自分たちは首都を守るための捨て石だったと、帰宅難民になった涿州の人々は知った。

　今回、涿州に水が放流された初日、他地方から救援隊がすぐやって来たが、地元政府は洪水で印鑑がなくなり、救援の招聘状に捺印できないという理由で救援を拒否した。
　これも被害が深刻化したもう1つの原因だった。

　動画；　https://youtu.be/lO1_W8KeqlE

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　共産党が統治する中国では、上位者の指示がなければ何も出来ない。
　例え多くの人が災害の為に死亡しようともだ。

　今回の事案では、印鑑が流されてしまい書類が作成できずに、救援隊に助けを求められなかったらしが、当局の人間にしたらば、ある意味仕方なかったのだろう。
　しかし涿州の人々にとっては悪夢だ。
　中国国民は災害等に合った場合、中国に住んでいた事を恨むしか無いのだ。

北京の日本大使館が在留邦人に注意喚起 処理水放出受け「不測の事態排除できない」

　産経新聞
　https://www.sankei.com/article/20230824-3XRRBT7NPVJABN7KL7WUIJB42I/
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　北京の在中国日本大使館は２４日、東京電力福島第１原発処理水の海洋放出開始を受け、在留邦人に「不測の事態が発生する可能性は排除できない」と注意を呼び掛けるメールを送った。

　中国メディアは２４日、処理水の海洋放出開始を「核汚染水の放出開始」などと一斉に伝えた。
　中国国営中央テレビ（電子版）が「核汚染水海洋放出を強行する日本のやり方は多方面の疑問と反対を引き起こしている」と報じるなど、中国政府と同様に日本批判を展開している。

　中国の交流サイト（ＳＮＳ）では「われわれは団結して日本をボイコットする必要がある」「日本は代償を払うことになる」といった投稿が並んでいる。
　日本の蔑称である「小日本」という言葉を使い「小日本は滅びるべきだ」などという反日的な言葉も目立つ。

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　中国人はメディアが政府に管理されているため、常識のある報道を受け取ることができない。
　ましてや、政府のエージェントが民衆に混じって暴動を扇動することも有るため、大変危険であることは間違いがない。
　日本の企業は早く中国に見切りをつけて、資本をインドなどに切り替えるべきである。
　中国経済はまもなく破綻する運命にあるのだから。
　国民の反感をそらすために、台湾への進行も十分ありえるだろう。
　米国や日本との戦争に発展する可能性もあるので、日本企業は中国の泥舟からさっさと下船すべきなのだ。



　参考：中国の「経済崩壊」がヤバすぎる…習近平が目論む「台湾侵攻」の新たな可能性
　https://news.yahoo.co.jp/articles/be9d7bf3969f19ba89c6afd4677ccd79cf4fbcc9

　参考：恒大破産申請で中国経済の「日本化」が始まった！日本のバブル崩壊との共通点とは？【緊急鼎談・前編】
　https://diamond.jp/articles/-/328105

子どもの貧困率11.5% 3年前より改善 ひとり親は半数近く困窮

　朝日新聞
　https://www.asahi.com/articles/ASR746G84R74UTFL005.html
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　所得水準などに照らして貧困の状態にある18歳未満の割合を示す子どもの相対的貧困率は、2021年に11・5%となり、3年前（14・0%）に比べて2・5ポイント改善した。
　ただ、ひとり親世帯でみると44・5%にのぼり、半数近くが困窮にあえぐ状況が続く。
　
　ひとり親世帯の貧困率は、前回48・3%から3・8ポイント改善したものの、依然として半数近くが貧困状態にある高水準となっている。
　OECD平均の31・9%を大幅に上回り、43カ国中で貧困率が最も高いブラジル（54・8%）や南アフリカ（49・8%）などに次いで8番目に高い。

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　こんなニュースを見るにつけ、なぜひとり親世帯の子供は貧困に陥る社会なのだろうと不思議に思う。
　子供は一人では生まれないので、かならず両親がいるはずだ。
　中には男親が誰なのか不明な子供もいるだろうが、大抵は相手の男性は特定できるだろう。
　では、なぜその相手男性は子供の養育費を払わない事が、日本社会で通用するのか理解に苦しむ。

　日本の法律では、例え離婚したとしても、「子どもが自立するまでの期間」子供の養育費を支払う義務があります。
　
　★　離婚をした後、子どもと同居しない親は、同居親に対して養育費を支払う法律上の義務があります。
　★　養育費の支払いが難しいと感じるケースもあるかもしれませんが、支払いを怠ると強制執行がなされる事もあります。

　このような子供の貧困のニュースに対し、マスゴミは政府の無策を報道しますが、ハッキリ言って見当違いも甚だしいですね。
　責められるは、子供の養育費を支払わない親が問題なわけですし、それを請求もしないで泣き寝入りで子供を貧困に落とし入れている養育者がお馬鹿なだけです。
　きちんと、法律事務所に相談すべきことです。
　まずはそこからでしょう。

　政府機関は安易に税金を個人に渡すべきではなく、法律に従って養育費を支払わない片親の財産を差し押さえるべきなのです。

　本当に、日本人は近所のおばさん並みの議論しかしない馬鹿が多いのです。


　参考：　養育費の支払いは法律上の義務？ 金額を決める方法や手続きも解説
　https://rikon.vbest.jp/columns/5720/

日本車の中国販売に急ブレーキ！「撤退」か「巻き返し」か迫られる決断

　yahoo
　https://news.yahoo.co.jp/articles/20cccb7d6ea031c15157a509a91a4095b149c59b
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　世界最大の市場である中国では新エネルギー車（NEV＝BEV・PHEV・FCEVの総称）を巡る競争が激化。
　22年の中国新車販売は、全体で2686万4000台と前年比2.1％増だったが、このうちNEVは688万7000台で前年比2倍と急伸長し、全体の25.6％を占めた。このトレンドは23年に入ってさらに拍車がかかり、NEVを巡る販売合戦（値引き競争）のあおりを受けて日系各社の苦戦が表面化した。

　米テスラを急追する中国現地メーカーのBYD等の中国メーカーが力をつけてきており、逆に日本車のEV戦略の出遅れが鮮明になってきている。
　外資系企業のエンジン車の割合は、23年上期に40％と20年から21ポイントも下がった。
　日本車各社は中国戦略の見直しを迫られており、状況によっては「撤退」の決断をせざるを得なくなりそうだ。

　ホンダは中国と米国が二大柱となる主力市場で、ここ2年は中国販売が米国販売を上回ってきていたのだが、23年1～3月期には米中が逆転してしまった。
　中国市場で投入している高級ブランド「アキュラ」を22年末で撤退し、30年以降中国で電動車戦略に切り替える。

　中国政府は、EVに公的補助金支給や税優遇措置を行うNEV規制を導入した。
　これは、中国が世界最大の自動車市場の地位を確立する中で、自国企業のEVを中心とするNEVで世界覇権を握ろうとしている。
　しかし、中国自動車市場でNEVの販売台数が急激に伸びる一方、23年度に入り中国全体の景気が停滞する中で中国現地メーカーを中心にNEV投入の勢いはとどまらず、「値下げ合戦」が激化している。



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　中国でEVが乗用車市場を席巻しているのは、政府の戦略もさることながら、モーターやバッテリーの資源を安価に供給できること等があげられるが、元々構造が簡単で技術がなくても参入しやすいために、多くのメーカーが林立し、値下げ合戦と成っているようだ。
　日本メーカーは安易にEV車一辺倒に商売替えした結果、この安値販売の混乱に巻き込まれることなく、ハイブリッド車などのメリットを発信していくべきだ。
　中国政府の後押しがなければ、競争力のないEVがこれほどまでにシェアを伸ばすことは無かったのだから。

　所で、順位が１位であるテスラの何処が良いのか、保守的な私には理解不能だ。
　加速はべらぼうに良いらしいがそれが欲しいとも思わない。
　とても重いバッテリーが床下にあるために、重心が低く安定性は高いそうだし、乗り心地も大変素晴らしいらしい。
　反面、車重が重いのでどんな幅広タイヤを履いても、コーナリング時のグリップ限界は低そうだ。
　遠心力は重量の2乗に比して増すが、タイヤと路面の摩擦係数はウイングでも使って路面に押し付けない限り一定値を超えることはない。
　安定性に良い気になって高速でカーブに突っ込むと、ズリズリと外に引っ張られて地獄をみるだろう。
　　
　テスラのインテリアやエクステに高級感などは感じないし、頻繁なバッテリー充電や航続距離、故障等を考えると、やっぱり国産ガソリンエンジン車か、ハイブリッド車が良い。
　今回の長距離旅行中に、高速道路でわずかな台数のテスラを見かけたが、別に羨ましくもなんとも無かった。
　途中のパーキングエリアにEV充電設備の設置は少なく、多くが１台しか設置されていなかった。
　しかも３０分充電の制限付きだから、長距離の移動にEVはつらいだろうと可哀想に思った。





　高速道路では外国製の高級なディーゼル車に乗っている人もおおいけれども、フィーリングではやっぱりガソリンの吹き上がり具合が最高であるから、振動と音が過激なディーゼル車は買う気が起きない。

　日本ではあまり人気はないが、ホンダCIVICハイブリッドなどは、高速道路モードでWLTC燃費は23.4 ㎞/Ｌだ。　
　ガソリンタンク容量は40Ｌだから、単純計算で走行936㎞もの航続距離である。
　頻繁な充電が必要なEVと、1000㎞近い航続距離が可能なCIVICのどちらが高速道路で便利かは、考える余地もないだろう。
　ホンダ車だから運転支援システムを使って、安全で楽々なクルージングが可能なことも良い。

　なお、WLTC郊外モードはなんと27.6㎞/も走るというから恐ろしい。
　40Ｌ満タンで1,104㎞も走れるのだが、昨今のガソリン高騰に対しては、とても頼もしいかぎりだ。
　デザインや車幅の大きさがアメリカンだから売れないのかもしれないが、隠れた名車であると思う。

日産エルグランドの燃費が凄い

　ニッサン　エルグランドの広告みたいな動画が沢山出ています。
　　参考：https://www.youtube.com/watch?v=ABeBPGYS5Tc



　さて、エルグランドとはどんな車かなとメーカーのホームページで見て驚いたのは、燃費の悪さです。
　WLTCモードでの、市街地の燃費って、5.7㎞/Ｌなんですね。



　これって、メーカーが最高の状態でテストした結果なので、実際にはこれより悪くなるでしょうから、実燃費は５㎞/L以下になってしまうでしょう。
　いやいや、若い人が少ない収入で良く維持できるものだと、感心しますね。

　ホンダ党のわたしは、どうしても比較してしまいます。



　

　なんだかんだと言っても、やはり真面目な車作りのホンダが一番です。