「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文⑤

　GEPR
　https://www.gepr.org/contents/20230204-01/
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　最新式のディーゼルの排気ガスは非常にきれいになっており、NOxや微粒子の排出量もごく少なくなっている。　
　むしろ排気ガスよりも、タイヤから生じる微粒子の方が問題なっているくらいである。

　電気自動車は総重量が化石燃料車よりも20〜30％重く、タイヤ由来の微粒子が多く発生する。
　電気自動車の台数が増えれば、大気質にも影響が現れる可能性がある。

　英国政府が電気自動車を増やそうと望むにしても、ハイブリッド車等の販売を禁止することはナンセンスである。
　2030年までには化石燃料車の販売を禁止するつもりのようだが、その影響は大きい。
　消費者が2031年には自動車を買えなくなるだけでなく、内燃機関の研究開発に携わる多くの技術者・研究者の職を奪い、ひいては英国の自動車産業を破壊する。

　NASAの衛星観測によれば、過去35年で地表の植生は顕著に増えており、その主要な原因は大気中CO2濃度の増加によるとされる。
　植生の増加はCO2吸収だけでなく、水蒸気の蒸散作用によって土地を冷やす役目も果たす。つまりCO2増加は環境にとってプラス要因にもなる。

　人類が化石燃料に依存する世界は当分なくならず、2050年までのカーンボンニュートラルなど夢物語である。
　化石燃料を効率的に使うための「燃焼や内燃機関の研究」にもしっかり予算を投じて進めるべきである。

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　至極、真っ当な理論であるが、日本のマスコミはこの理論を無視し続けるだろう。
　そしてマスコミの悪意は、日本の自動車産業を衰退させてしまう恐れがある。

　日産やホンダは迷走状態で、既にマスコミの害悪により企業の目指すべき道を見誤った感がある。

　参考：脱エンジン目標を掲げるホンダの"あの手この手"
　https://toyokeizai.net/articles/-/724285
　
　ただ、トヨタだけは全方向戦略をとっており、自分たちで立ち向かいべき道を理論的にに考え、しっかりと見つめて進んでいる事は、唯一の救いでも有る。

　今年に入ってEVシフトが危ういことに、やっと世界は気が付き始めた。
　世界の自動車企業は早々に「ハイブリッドシフト」へ戦略を変更しているが、未だに日本のマスコミはEVシフト一色である。
　そして、それに反する戦略を進める企業であるトヨタへのメディア攻撃だけでは満足できず、「豊田章男」会長をも個人攻撃したりしている。
　既に何を考えているのか理性を疑うほどに、今のマスコミはドウシヨウもない状態である。


　参考：　異論言う人物は放逐…トヨタ豊田会長、異常な独裁経営の弊害、不正続出の元凶
　https://biz-journal.jp/company/post_376048.html

　参考：トヨタ豊田会長、異論を言う役員を放逐の粛清人事…グループ企業の不正の元凶
　https://biz-journal.jp/company/post_375988.html


　日本のマスコミは、「日本を衰退させる事を目的として行動している外国勢力」なのではないか？と疑うほどだ。
　元々マスコミは左向きの思想者が多いと思われるが、あろうことか個人攻撃まで行うとは、やり過ぎだとは思わないのだろうか？。
　半日勢力と言うべき日本のマスコミの言う事は、絶対に信じるべきではない。