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コーヒーを1日に最大3杯飲むと脳卒中や心臓病のリスクが低下 [珈琲自宅焙煎]

 糖尿病ネットワーク
 https://dm-net.co.jp/calendar/2021/036087.php
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  コーヒーを軽度から中程度、毎日飲んでいると、健康上のベネフィットを得られるという研究が、欧州心臓病学会で発表された。
 コーヒーを1日に最大3杯飲んでいると、すべての原因による死亡のリスクが12%、心血管疾患による死亡のリスクが17%、脳卒中の発症リスクが21%、それぞれ減少するという。
 英国で実施されている大規模研究に参加している46万8,629人を、11年間追跡して調査された結果である。

 本文は、掲載されたhpで御覧ください。

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 我が家では、夫婦でそれぞれに、一日あたり2杯程度のコーヒーを飲んでいる。
 ネットで見てみると、このくらいでは健康に害があるどころか、循環器関連に良い影響があるらしい。
 まあ、できるだけ糖分や脂質を減らしたいが、ミルク少々、砂糖を1/2 サジ程入れて飲むと、すこぶる美味しいくてやめられない。

 一時は浅煎りにコダワっていたが、エグ味がどうしても残ってしまうので、最近はフルシティローストと深煎りにして飲んでいる。
 抽出時にあまりお湯の温度を高くしなければ、苦味やエグ味を殆ど感じる事もなく、コクと旨味でとても美味しく飲めている。

 お茶も美味しいけど、コーヒーも美味しいね。

 参考: カフェインと健康
 https://kyowas.co.jp/coffee_study_basic#:~:text=%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%92%E3%83%BC%E3%81%AF%E5%BC%B1%E9%85%B8%E6%80%A7%E9%A3%B2%E6%96%99%E3%81%A7%E3%81%82%E3%82%8A%E3%82%A2%E3%83%AB%E3%82%AB%E3%83%AA%E6%80%A7%E9%A3%9F%E5%93%81&text=%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%92%E3%83%BC%E3%81%AF%E3%80%81%E6%88%90%E5%88%86%E8%87%AA%E4%BD%93%E3%81%A7,%E3%81%AF%E3%82%A2%E3%83%AB%E3%82%AB%E3%83%AA%E6%80%A7%E9%A3%9F%E5%93%81%E3%81%A8%E3%81%AA%E3%82%8A%E3%81%BE%E3%81%99%E3%80%82







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ドイツ国民、EV購入に二の足 [電気自動車の闇]

 ウォールストリートジャーナル
 https://jp.wsj.com/articles/germans-think-twice-about-electric-vehicles-8bb902e5
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 ドイツ連邦自動車局(KBA)によると、完全電動のEVの今年1月の販売台数は、前年同月比13.2%減少した。

 ハイブリッド車の販売台数は同6.2%減だった。
 これに対し、ガソリン車の新車販売台数は3.5%増加し、ディーゼル車の販売台数の減少幅は1.2%と小幅にとどまった。

 ドイツ政府はEVとハイブリッド車の購入に対する補助金を削減した。
 ハイブリッド車よりもEVの販売台数が減少しているのは、EVの購入には補助金が大きく影響しているという証である。
 政府に言わせると、EVとハイブリッド車の大衆化が進んでいることは、消費者がこれらを受け入れていることを示しており、成熟が進んだ市場にもはや納税者による支援は必要ないという。

 西側諸国の政治家は、宣伝されているほど環境に配慮したものでないにもかかわらず、EVの販売を促進するために補助金を利用し、制度面で義務付けてきた。
 EVの環境負荷は、EVにエネルギーを供給する電力網と同程度にすぎない。
 特にドイツは、ロシアからの天然ガス輸入停止分を賄うため、石炭の利用を増やしている。
 さらにEVとそのバッテリーを使用する際には、コバルトや銅、リチウムの採掘に伴う環境面のコストが生じる。
 消費者がEVの購入を望むのであれば、そうすれば良いが、購入促進に補助金を必要とするのであれば、EVの魅力はいかほどだろうか。

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 日本人以外のジャーナリストでも、EVを無理やり普及させようとする一部の勢力に対して疑問を呈する人がいる様だ。
 ドイツでは、自国の利益だけのために、横車を押してEVを普及させようとしてきた。
 だが、流石にここにきて、これ以上は進められなくなったのだろう。

 ドイツは、EU各国と電力網を統合化することで、自然エネルギー重視の政策を進めてきた。
 ドイツが太陽光発電や風力発電での電力不足が発生した場合、フランスの原子力発電や近隣諸国の火力発電で作られた電力を買うことができたからだ。
 そして、電力が余った場合は、周辺国へ電気を売る。
 つまり、周辺国を電力のバッファとして使えたから、ドイツは環境先進国で居られたのだ。

 だが、ロシアのウクライナ進行により電力生産のための天然ガスが高騰したため、電力を買うことができなくなった。
 その上で、ノルドストリームが破綻し頼みの低価格なロシア産天然ガスも使えなくなった。
 ドイツ政府は一時的と言いながらも、環境負荷がとても高い「古い石炭発電設備」を再稼働している。
 この状況では、電気自動車の充電さえ不可能な事態になりかねないし、環境負荷もとても高いものになる。

 日本の高性能な石炭発電の技術であれば、相当に排出は抑制されるだろうが、彼の国には古いタイプの石炭発電施設しか無い。
 実際、石炭発電を行っている日本は、火力発電における発電電力量あたり SOx、NOx 排出量の国際比較でもかなり頑張っており、自然エネルギーによる発電を進めて環境先進国を自認するドイツより少ない。

 参考:日本の石炭火力発電所はクリーン
 https://www.jpower.co.jp/bs/karyoku/sekitan/sekitan_q02.html

 石炭発電の排出ガス比較.JPG

 参考:「日本は環境後進国だ」というデマを、日本人はなぜ信じてしまうのか
 https://president.jp/articles/-/42124?page=1

 ドイツでは、学校教育でも良きにつけ、悪きにつけ、「疑え!」ということを子供に教え込む。
 その背景には、「皆でヒトラーに騙されたから」というトラウマも潜むらしいが、これは少々怪しい。
 ドイツ人は「皆でヒトラーに騙された」のではなく、「皆でヒトラーを信じた」のではないか。
 ただ、今になっては、それでは決まりが悪いので、騙されたことになっている。
 そして、その件に関してはなぜか誰も疑わず、皆で信じる。





 
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EU・NATOの「首都」が中国スパイの巣窟になっていた [中国ウオッチング]

 ニューズウイーク日本語版
 https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2022/05/eunato.php
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日本はスパイ天国.JPG


 2019年に欧州対外行動庁が発表した報告書によれば、ブリュッセルには200人ものロシアのスパイが暗躍しているとされるが、中国人スパイのほうが多く、その数は少なくとも250人にも登るとされる。
 中国と欧州の経済関係が深まっていることを背景に、中国による活発なスパイ活動が行われている。

 ブリュッセルのシンクタンクであるEUアジアセンターの幹部が、ジャーナリストに扮した中国人スパイ2人にEU関連の情報を提供していた。
 また、中国のスパイが欧州委員会本部の近くにあるマルタ大使館の改装工事に関与して同大使館をスパイ工作に利用しようとしていた。

 ブリュッセルでは今、中国人スパイの巣窟になっているとして警戒心がかつてないほど高まっている。

 参考: 秘密保護法でバカ騒ぎ 左翼媒体と堕した進歩派マスコミ
 https://www.sankei.com/article/20140108-URJEVHIXQJNF7FCYT7EBEQLN3A/2/

 この記事は、めずらしくマスコミをきちんと評価していると思うので、一読の価値あり。
 
 アメリカには、防諜法ないしスパイ防止法とでも訳すべき連邦法があり(Espionage Act・合衆国法典18編)、機密漏洩には死刑を含む刑罰を定めている。
 それでも漏洩が起きるし、秘密の保護は容易でない。
 2013年12月、参議院本会議で特定秘密保護法が可決成立した。
 だがこの法律は、国会公務員法改正とでも評すべき内容であり、スパイ防止法の類いではない。
 最高刑も懲役10年に留まり、死刑はおろか無期懲役にもならない。
 多くの判決が執行猶予となるだろうし、例え実刑判決が確定しても、どうせ数年で仮釈放される。
 こんな緩い法律で、本当に特定秘密を保護できるのか??そうした疑問すら生じる。
 今後、新たにスパイ防止法を整備すべきではないのだろうか??。
 だが、日本のマスコミは、そう考えない。
 当時みな「民主主義が死ぬ、戦争になる」などと挙って反対した。
 お馴染みのテレビ人が勢ぞろいし、どのチャンネルも反対や懸念の声であふれた。
 東京キー局で支持賛成したキャスターが一人でもいただろうか。
 テレビ常連のリベラル左派学者に加え、殆どの有名人も反対や懸念の声をあげた。

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 日本人は「日本は民主主義国家」だと信じているが、実はそうではない。
 経済も、法律も、企業でさえも殆どが左翼主義者の思想で溢れかえっており、間違いなく社会主義国家の様相だ。
 例えば会社組織ではよくあることだが、誰かが悪事を働いたり失敗すると、「全体責任」といって完全に関係ない人も同じ様に非難されるし、罰則も適用されたりする。
 給与や昇進や評価さえも個人の能力は無視されるし、事業内容だって左翼的な思考とプロセスで進められる。

 だからスパイ防止法は、的外れの人道主義、左翼的思考によって成立はいつでも阻止される。
 そしてそれを主導しているのが、日弁連だし、マスコミだし、知識人。
 元をたどれば理解できるが、彼らは昭和の左翼活動家の末裔なのである。
 だから、いつまでも日本はスパイ天国である。

 
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