フレッツ光から、NURO光に乗り換えました。 [パソコン]
どうも最近のことですが、触れつ光回線が遅い気がします。
最も回線が混み合う時間帯では、アマゾン動画が途中で止まったりすることも時々発生します。
流石にしびれを切らして、思い切って「フレッツ光」から、「NURO光」に乗り換えました。
「NURO光」はSONYが提供しているにもかかわらず、SO-NETは一度解約するそうです。
なぜかと言うと、「NURO光」はプロバイダー機能も有るので、他のプロバイダーは選べないらしく、元のSO-NETユーザーも一度解約が必要らしいです。
そうすると問題となるのが、メールアドレスやＳＳブログですね。
長い間使ってきたので、愛着があります。
200円/月を支払うと、其のへんの設定が継続できるらしいですが、「NURO光」に変わったら無料で新規メールアドレスが発行されるらしいです。
どうしようかな・・・
最も回線が混み合う時間帯では、アマゾン動画が途中で止まったりすることも時々発生します。
流石にしびれを切らして、思い切って「フレッツ光」から、「NURO光」に乗り換えました。
「NURO光」はSONYが提供しているにもかかわらず、SO-NETは一度解約するそうです。
なぜかと言うと、「NURO光」はプロバイダー機能も有るので、他のプロバイダーは選べないらしく、元のSO-NETユーザーも一度解約が必要らしいです。
そうすると問題となるのが、メールアドレスやＳＳブログですね。
長い間使ってきたので、愛着があります。
200円/月を支払うと、其のへんの設定が継続できるらしいですが、「NURO光」に変わったら無料で新規メールアドレスが発行されるらしいです。
どうしようかな・・・
北アメリカ原産「ポポー」の実を買ってきました。 [雑談]
NHKの放送で、栃木県で沢山のポポーを栽培している農家があり、販売やポポー狩り等も行っていると放送されていました。
栽培地を検索してみると、私の住む宇都宮市から車で1時間程ということなので、訪れてみました。
場所が大変わかり難いのですが、畑の主のおじさんに尋ねると、やはり盗難等の恐れがある為、栽培地は公開していないとのことでした。
ネットの住所ではないので、初めての方は事前に連絡して行かれた方が良いと思います。
今回我々は事前に連絡をしておいたので、往路途中で電話連絡により、おじさんが何度でもとても親切に栽培地まで誘導してくれました。
さて、本題のポポーの実ですが、今年は暑さのために表皮が焼け気味で黒い斑点が出てしまった物もあり、また全体的に小ぶりだそうです。
購入金額は、1円/1ｇにしているそうで、300ｇの果実が300円くらいでした。
友人へのお土産も含めて、全体で1500円程の量（1.5ｋｇ）を購入してきました。
早速自宅へ持ち帰り、試食してみました。
少し若い感じでしたが、十分に甘い果肉を食すことができました。
実はこの果実には、がん抑制の物質が含まれているそうで、海外では成分を抽出したサプリメント等も販売されているそうです。
他に、寄生虫を駆除したりもできるそうで、健康にとても良い果物らしいです。
参考： ポポー果実の香気と抗腫瘍活性について
https://www.unii.ac.jp/seikatsubunka/journal/backnumber/25/25-3.pdf
通常の年では、10月いっぱいまで収穫ができるそうです。
おすすめです。
栽培地を検索してみると、私の住む宇都宮市から車で1時間程ということなので、訪れてみました。
場所が大変わかり難いのですが、畑の主のおじさんに尋ねると、やはり盗難等の恐れがある為、栽培地は公開していないとのことでした。
ネットの住所ではないので、初めての方は事前に連絡して行かれた方が良いと思います。
今回我々は事前に連絡をしておいたので、往路途中で電話連絡により、おじさんが何度でもとても親切に栽培地まで誘導してくれました。
さて、本題のポポーの実ですが、今年は暑さのために表皮が焼け気味で黒い斑点が出てしまった物もあり、また全体的に小ぶりだそうです。
購入金額は、1円/1ｇにしているそうで、300ｇの果実が300円くらいでした。
友人へのお土産も含めて、全体で1500円程の量（1.5ｋｇ）を購入してきました。
早速自宅へ持ち帰り、試食してみました。
少し若い感じでしたが、十分に甘い果肉を食すことができました。
実はこの果実には、がん抑制の物質が含まれているそうで、海外では成分を抽出したサプリメント等も販売されているそうです。
他に、寄生虫を駆除したりもできるそうで、健康にとても良い果物らしいです。
参考： ポポー果実の香気と抗腫瘍活性について
https://www.unii.ac.jp/seikatsubunka/journal/backnumber/25/25-3.pdf
通常の年では、10月いっぱいまで収穫ができるそうです。
おすすめです。
中国の地銀で倒産連鎖！ 共産党による達成不可能な目標、地方政府は債券乱発1000兆円、逃げる海外マネー [中国ウオッチング]
集英社オンライン
https://shueisha.online/business/137541
*************************
地方政府が乱発した債券は既に1000兆円を超えた。
中国の地方銀行では、あちこちで取り付け騒ぎがおこり、倒産が相次いでいる。
日本のメディアが大きく伝えないので、現地の深刻な状況が分からないかも知れないが、中国経済の病理は末期がん状態である。
杭州市、南京市などで預金者が人民銀行支店を取り囲んで抗議したが、公安系の屈強な男たちが抗議集会に介入し、参加者を暴力的に排除した。
欧米ファンドも中国から引き揚げをはじめ、中国をのぞく新興工業国家群への投資に分散、米ファンドの日本向け投資は中国へのそれの2倍近くになった。
ベトナム、インド、マレーシア、豪州などへ、ハゲタカファンドのＫＫＲやブラックストーンなどの巨大ファンドが投資対象を切り替えた。
中国株への投資も海外マネーの逃避が続出している。
アリババ、ＪＤ、美団など中国のハイテク企業株から足を洗っているのだ。
****************************
中国の落日も近いようですね。
台湾侵攻なんて噂がたっただけで、西側の資本は全て逃げてしまうだろうけれど、習近平は自分の過ちをごまかすために、あえて台湾侵攻を進めるかも知れない。
其の上で中国軍は、自分たちの力を過信しているから、戦争がしたくてたまらないのだ。
刀を持つと、人を切りたく成るのと同じである。
https://shueisha.online/business/137541
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地方政府が乱発した債券は既に1000兆円を超えた。
中国の地方銀行では、あちこちで取り付け騒ぎがおこり、倒産が相次いでいる。
日本のメディアが大きく伝えないので、現地の深刻な状況が分からないかも知れないが、中国経済の病理は末期がん状態である。
杭州市、南京市などで預金者が人民銀行支店を取り囲んで抗議したが、公安系の屈強な男たちが抗議集会に介入し、参加者を暴力的に排除した。
欧米ファンドも中国から引き揚げをはじめ、中国をのぞく新興工業国家群への投資に分散、米ファンドの日本向け投資は中国へのそれの2倍近くになった。
ベトナム、インド、マレーシア、豪州などへ、ハゲタカファンドのＫＫＲやブラックストーンなどの巨大ファンドが投資対象を切り替えた。
中国株への投資も海外マネーの逃避が続出している。
アリババ、ＪＤ、美団など中国のハイテク企業株から足を洗っているのだ。
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中国の落日も近いようですね。
台湾侵攻なんて噂がたっただけで、西側の資本は全て逃げてしまうだろうけれど、習近平は自分の過ちをごまかすために、あえて台湾侵攻を進めるかも知れない。
其の上で中国軍は、自分たちの力を過信しているから、戦争がしたくてたまらないのだ。
刀を持つと、人を切りたく成るのと同じである。
韓国 政権批判で断食を行っていた最大野党のイ・ジェミョン代表が搬送 [政治・時事]
NHK
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230918/k10014199051000.html
********************
韓国の最大野党「共に民主党」のイ・ジェミョン代表は、東京電力福島第一原発の処理水放出への対応など、尹錫悦政権の国政運営を批判して、先月末から無期限の断食を行っていました。
ところが、断食19日目となった18日朝にはイ代表の健康状態が悪化したため、国会近くの病院に搬送されました。
イ・ジェミョン代表をめぐっては韓国の検察が、断食期間中の先週、企業による北朝鮮への不正送金に関与した疑惑で取り調べたほか、18日は自治体のトップを務めていた際の事業をめぐって不正があったとして、収賄や背任などの疑いで逮捕状を請求し、追及を強めています。
参考： 汚染水海洋放出 「総力結集し阻止する」＝韓国最大野党代表
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20230808002100882
参考：処理水のデマで中国と共に日本攻撃する韓国野党、国際的理解を得られず赤っ恥
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/76912
参考：韓国最大野党代表の元秘書室長 遺書で「政治やめてほしい」と訴え
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20230310002000882
*******************
韓国だけでなく国際的にも有害なことしかしない、韓国の最大野党「共に民主党」のイ・ジェミョン代表です。
やっている事を冷静に見ると、国政の邪魔しかしていないように思えます。
北朝鮮の工作員ではないかとも思えます。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230918/k10014199051000.html
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韓国の最大野党「共に民主党」のイ・ジェミョン代表は、東京電力福島第一原発の処理水放出への対応など、尹錫悦政権の国政運営を批判して、先月末から無期限の断食を行っていました。
ところが、断食19日目となった18日朝にはイ代表の健康状態が悪化したため、国会近くの病院に搬送されました。
イ・ジェミョン代表をめぐっては韓国の検察が、断食期間中の先週、企業による北朝鮮への不正送金に関与した疑惑で取り調べたほか、18日は自治体のトップを務めていた際の事業をめぐって不正があったとして、収賄や背任などの疑いで逮捕状を請求し、追及を強めています。
参考： 汚染水海洋放出 「総力結集し阻止する」＝韓国最大野党代表
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20230808002100882
参考：処理水のデマで中国と共に日本攻撃する韓国野党、国際的理解を得られず赤っ恥
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/76912
参考：韓国最大野党代表の元秘書室長 遺書で「政治やめてほしい」と訴え
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20230310002000882
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韓国だけでなく国際的にも有害なことしかしない、韓国の最大野党「共に民主党」のイ・ジェミョン代表です。
やっている事を冷静に見ると、国政の邪魔しかしていないように思えます。
北朝鮮の工作員ではないかとも思えます。
ＥＶバブル終焉で失敗する「日本車潰し」 環境と消費者に優しいトヨタが勝利「実力で黙らせる」大原浩氏が緊急寄稿 [電気自動車の闇]
夕刊フジ
https://news.yahoo.co.jp/articles/d9326856d54dc4c6caa5d2b34b666e3fa22e5f4c
***************************
米国のテスラや中国のＢＹＤなど電気自動車（ＥＶ）が、自動車市場を席巻しているようにみえる。
だが、ＥＶ市場は「バブル」であり、崩壊が近づいている。
２０１５年にドイツでディーゼル車の排ガス不正問題が発覚した。
それに懲りずに「新たなる日本車潰し」の意図を持って行われたのが、「完全ＥＶ化」である。
日本勢が得意とするハイブリッド（ＨＶ）車やプラグインハイブリッド（ＰＨＶ）車を排除して、電気のみを使って走る車（ＢＥＶ）にできるだけ限定しようとする圧力が、その意図を明確に示している。
ＨＶやＰＨＶは、エンジンでの駆動エネルギーを効率的に回収できるので環境により優しい可能性があるにもかかわらずだ。
参考： フォルクスワーゲン排ガス不正の真相
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01087/00001/
「日本車潰し」を意図した欧州のＥＶ化だが、中国企業を勢いづかせることになってしまってとても焦っている様だ。
ＥＶの世界販売トップは中国のＢＹＤであるだけでなく、トップテンに中国企業が６社も入っているのだ。
日本人は、ディベートやプレゼンが下手だとよく非難されるが、見てくれよりも「中身」を重視する傾向にある。
だからトヨタは「日本人のやり方」で世界で勝負すればよいのだ。
販売台数で４年連続世界首位のトヨタは、これからますます躍進するだろう。
参考： EV搭載へ勢い 全固体電池銘柄を読む【日経モープラFT】（2023年6月29日）
https://youtu.be/PTAZOuYBe8c
*************************
個人的に思うのは、どんなに日本の技術が進んでも、やはり資源のある国には勝てないかも知れないということだ。
現行のリチュウムイオン電池だって、日本が開発したものだが、既に中国の技術に成ってしまっている。
特許で武装し、偽物作りナンバーワンの中国を勢いづかせない事が大事だろう。
参考：“ニセモノ大国”の実態
https://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/backnumber/preview070828.html
https://news.yahoo.co.jp/articles/d9326856d54dc4c6caa5d2b34b666e3fa22e5f4c
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米国のテスラや中国のＢＹＤなど電気自動車（ＥＶ）が、自動車市場を席巻しているようにみえる。
だが、ＥＶ市場は「バブル」であり、崩壊が近づいている。
２０１５年にドイツでディーゼル車の排ガス不正問題が発覚した。
それに懲りずに「新たなる日本車潰し」の意図を持って行われたのが、「完全ＥＶ化」である。
日本勢が得意とするハイブリッド（ＨＶ）車やプラグインハイブリッド（ＰＨＶ）車を排除して、電気のみを使って走る車（ＢＥＶ）にできるだけ限定しようとする圧力が、その意図を明確に示している。
ＨＶやＰＨＶは、エンジンでの駆動エネルギーを効率的に回収できるので環境により優しい可能性があるにもかかわらずだ。
参考： フォルクスワーゲン排ガス不正の真相
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01087/00001/
「日本車潰し」を意図した欧州のＥＶ化だが、中国企業を勢いづかせることになってしまってとても焦っている様だ。
ＥＶの世界販売トップは中国のＢＹＤであるだけでなく、トップテンに中国企業が６社も入っているのだ。
日本人は、ディベートやプレゼンが下手だとよく非難されるが、見てくれよりも「中身」を重視する傾向にある。
だからトヨタは「日本人のやり方」で世界で勝負すればよいのだ。
販売台数で４年連続世界首位のトヨタは、これからますます躍進するだろう。
参考： EV搭載へ勢い 全固体電池銘柄を読む【日経モープラFT】（2023年6月29日）
https://youtu.be/PTAZOuYBe8c
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個人的に思うのは、どんなに日本の技術が進んでも、やはり資源のある国には勝てないかも知れないということだ。
現行のリチュウムイオン電池だって、日本が開発したものだが、既に中国の技術に成ってしまっている。
特許で武装し、偽物作りナンバーワンの中国を勢いづかせない事が大事だろう。
参考：“ニセモノ大国”の実態
https://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/backnumber/preview070828.html
中国政府、ＥＶメーカーに「国産部品」使用指示…半導体など日米欧製品排除か [電気自動車の闇]
読売新聞
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230916-OYT1T50273/
************************
中国政府が、中国の電気自動車（ＥＶ）メーカーに対し半導体などの電子部品について、中国企業の国産品を使うように内部で指示していることがわかった。
世界的に急成長するＥＶの分野でサプライチェーン（供給網）を国内で完結させる狙いとみられ、今後、日米欧の部品メーカーは排除される可能性が高い。
中国政府は自ら掲げる「高水準の開放」とは逆行し、成長分野での外資排除の動きを強めている。
ガソリン車からＥＶに急速に移行していく過程で、ＥＶ製造の中核となる電子部品で外資に依存せず、自前で調達する態勢作りを進めており、駆動装置以外はすべて技術を入手したという。
関係者は「中国企業がＥＶの部品製造で過当競争を仕掛ければ、日米欧のメーカーが国際競争力を失っていく。
燃料電池車（ＦＣＶ）などでも中国の製品が世界市場を席巻することになる」と警鐘を鳴らしている。
**************************
30年ほど昔には、「中国は眠れる獅子」と呼ばれていた。
技術も設備も無く、走っているのは自転車ばかりだった。
だから、西側世界は中国が自分たちのライバルになるとは考えても居なかった。
中国は、違法、合法に関わらず急速に西側世界の技術を吸収し、近代化を進めた。
結果が今の中国の台頭なのだが、其の事が中国人にとって本当に幸せなのかは疑問だ。
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20230916-OYT1T50273/
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中国政府が、中国の電気自動車（ＥＶ）メーカーに対し半導体などの電子部品について、中国企業の国産品を使うように内部で指示していることがわかった。
世界的に急成長するＥＶの分野でサプライチェーン（供給網）を国内で完結させる狙いとみられ、今後、日米欧の部品メーカーは排除される可能性が高い。
中国政府は自ら掲げる「高水準の開放」とは逆行し、成長分野での外資排除の動きを強めている。
ガソリン車からＥＶに急速に移行していく過程で、ＥＶ製造の中核となる電子部品で外資に依存せず、自前で調達する態勢作りを進めており、駆動装置以外はすべて技術を入手したという。
関係者は「中国企業がＥＶの部品製造で過当競争を仕掛ければ、日米欧のメーカーが国際競争力を失っていく。
燃料電池車（ＦＣＶ）などでも中国の製品が世界市場を席巻することになる」と警鐘を鳴らしている。
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30年ほど昔には、「中国は眠れる獅子」と呼ばれていた。
技術も設備も無く、走っているのは自転車ばかりだった。
だから、西側世界は中国が自分たちのライバルになるとは考えても居なかった。
中国は、違法、合法に関わらず急速に西側世界の技術を吸収し、近代化を進めた。
結果が今の中国の台頭なのだが、其の事が中国人にとって本当に幸せなのかは疑問だ。
アングル：米国でＨＶ車に想定超える人気、分かれる各社の戦略 [電気自動車の闇]
ロイター
https://jp.reuters.com/article/us-electric-hybrids-idJPKBN2ZZ09W
************************
フォード・モーターは最近、今後５年間でＨＶの販売を４倍に増やす計画を公表した。
同社のほかトヨタ自動車やステランティスなど大手が、向こう５年間に米国で生産・販売するＨＶは数十万台規模に上ると予想されている。
完全ＥＶに対する消費者の需要は予想ほど加速せず、ＨＶへの関心は持ち直しつつある。
調査ではＥＶ需要低迷の理由として、初期コストの高さや航続距離への懸念、充電時間の長さ、充電ステーションの不足などが挙げられている。
「排ガス規制が強化される中、買い手はＨＶによって、思い切って完全ＥＶの購入へと跳躍することなく、比較的クリーンな車を手に入れられる」と、オートフォーキャスト・ソリューションズのサム・フィオラニ副社長は指摘した。
米国内でＨＶは今後５年間で３倍以上増え、２０２８年には新車販売に占める割合が２４％に達する見込み。
完全ＥＶは３７％程度、モーターの出力が控えめな「マイルドハイブリッド」を含む内燃機関車の比率は４０％近くと予想されている。
************************
バイデン政権の強力なEV普及へのゴリ押しの中でも、米国民は現実的な選択をしている様です。
日本のメディアは、世界の中で日本のEV普及がとり残されるとか盛んに報道していますが、実は数年以内にそれはただのバブルだったと言いかねません。
メディアはいつの時代でも、都合よく嘘をつくものです。
参考： 新型プリウスで「CO2削減」狙うトヨタの主張は正しいのか？
https://forbesjapan.com/articles/detail/61209/page2
製造段階のCO2排出量を考慮した試算
小型のガソリン車をテスラのモデル3などの60kWhのバッテリーパックのEVに買い替えたドライバーは、約1万8000マイル（約2万9000キロ）を走行した時点で、トータルのCO2排出量をガソリン車以下に抑えられる。
プリウスなどのハイブリッド車の場合は、4万5000マイル（約7万2000キロ）までは、排出量をEV以下に抑えられ、それ以降はEVのほうが優位になる。
さらに、9kWhのバッテリーの小型のプラグインハイブリッド車は、6万8000マイル（約10万キロ）までの間、最も環境に優しい選択肢になり、それ以降はEVが優れているという。
************************
これは、米国での計算値だけど、日本国内の場合当面の間、EVの走行には化石燃料を燃やした電力が使われる。
そう考えると、EVの製造時温暖化ガス排出量＋走行時の温暖化ガス排出量は、永遠にハイブリッド車より多い事になりかねない。
日本の状況だと、結局のところEV化は温暖化対策にはマイナスなんだけど、欧州メーカー＋メディアの嘘により、世界は間違った方向へ向かうのだ。
EV押しの中国などは、走行用エネルギーは大量の石炭発電が殆どだ。
こんな状態では、地球の温暖化を止めることなんて、絶対に無理だろう。
数年前にトヨタは、自社のハイブリッドの技術特許を撤廃した。
参考： HV特許を無償提供するトヨタの真意 そして電動化への誤解
https://toyotatimes.jp/spotlights/018.html
もしこのときに、世界中の自動車メーカーが、自動車のハイブリッド化＋効率向上を行っていれば、それだけで世界中の自動車の温暖化ガスの排出量を50％以上削減できただろう。
トヨタの試算によれば、ＦＣＶやＰHEV等の普及を同時に行えば、2050年には自動車の温暖化ガスの排出量の90％は削減できるそうだ。
なにも無理をしてEVにしなくても、十分な効果だっただろうに。
https://jp.reuters.com/article/us-electric-hybrids-idJPKBN2ZZ09W
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フォード・モーターは最近、今後５年間でＨＶの販売を４倍に増やす計画を公表した。
同社のほかトヨタ自動車やステランティスなど大手が、向こう５年間に米国で生産・販売するＨＶは数十万台規模に上ると予想されている。
完全ＥＶに対する消費者の需要は予想ほど加速せず、ＨＶへの関心は持ち直しつつある。
調査ではＥＶ需要低迷の理由として、初期コストの高さや航続距離への懸念、充電時間の長さ、充電ステーションの不足などが挙げられている。
「排ガス規制が強化される中、買い手はＨＶによって、思い切って完全ＥＶの購入へと跳躍することなく、比較的クリーンな車を手に入れられる」と、オートフォーキャスト・ソリューションズのサム・フィオラニ副社長は指摘した。
米国内でＨＶは今後５年間で３倍以上増え、２０２８年には新車販売に占める割合が２４％に達する見込み。
完全ＥＶは３７％程度、モーターの出力が控えめな「マイルドハイブリッド」を含む内燃機関車の比率は４０％近くと予想されている。
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バイデン政権の強力なEV普及へのゴリ押しの中でも、米国民は現実的な選択をしている様です。
日本のメディアは、世界の中で日本のEV普及がとり残されるとか盛んに報道していますが、実は数年以内にそれはただのバブルだったと言いかねません。
メディアはいつの時代でも、都合よく嘘をつくものです。
参考： 新型プリウスで「CO2削減」狙うトヨタの主張は正しいのか？
https://forbesjapan.com/articles/detail/61209/page2
製造段階のCO2排出量を考慮した試算
小型のガソリン車をテスラのモデル3などの60kWhのバッテリーパックのEVに買い替えたドライバーは、約1万8000マイル（約2万9000キロ）を走行した時点で、トータルのCO2排出量をガソリン車以下に抑えられる。
プリウスなどのハイブリッド車の場合は、4万5000マイル（約7万2000キロ）までは、排出量をEV以下に抑えられ、それ以降はEVのほうが優位になる。
さらに、9kWhのバッテリーの小型のプラグインハイブリッド車は、6万8000マイル（約10万キロ）までの間、最も環境に優しい選択肢になり、それ以降はEVが優れているという。
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これは、米国での計算値だけど、日本国内の場合当面の間、EVの走行には化石燃料を燃やした電力が使われる。
そう考えると、EVの製造時温暖化ガス排出量＋走行時の温暖化ガス排出量は、永遠にハイブリッド車より多い事になりかねない。
日本の状況だと、結局のところEV化は温暖化対策にはマイナスなんだけど、欧州メーカー＋メディアの嘘により、世界は間違った方向へ向かうのだ。
EV押しの中国などは、走行用エネルギーは大量の石炭発電が殆どだ。
こんな状態では、地球の温暖化を止めることなんて、絶対に無理だろう。
数年前にトヨタは、自社のハイブリッドの技術特許を撤廃した。
参考： HV特許を無償提供するトヨタの真意 そして電動化への誤解
https://toyotatimes.jp/spotlights/018.html
もしこのときに、世界中の自動車メーカーが、自動車のハイブリッド化＋効率向上を行っていれば、それだけで世界中の自動車の温暖化ガスの排出量を50％以上削減できただろう。
トヨタの試算によれば、ＦＣＶやＰHEV等の普及を同時に行えば、2050年には自動車の温暖化ガスの排出量の90％は削減できるそうだ。
なにも無理をしてEVにしなくても、十分な効果だっただろうに。
EUが中国製EVを調査するのは「EV推進勢の内ゲバ」のようなもの [電気自動車の闇]
ニッポン放送
https://news.yahoo.co.jp/articles/7a2640a51fe83e1abfb3893a22205819bcace94d
********************
EUのフォンデアライエン欧州委員長は中国製の電気自動車（EV）について、「国からの巨額の補助金で価格が人為的に低く抑えられている。
我々の市場を歪めるもので容認することはできない」と述べ、中国当局が不当な補助金で輸出を支援していないかどうか、調査に乗り出す方針を表明した。
欧州がルールをつくり、自分たちも利益を上げて、中国としても自分たちで生産して外に出す。
ある意味の一蓮托生で進めてきたけれど、経済安全保障も含めて、EU側が押されすぎた。
「EVが売れなくなってしまうと困る」というメーカーの意向もあって、内ゲバをしている。
補助金と言っても、EUもやっているわけです。
両方やっていることなので、表面上は意識の高い言葉を使っているけれど、要は「俺の権益を侵すな」という話です。
参考： 中国製EVにダンピング調査、EUの危機感「太陽光発電と同じ轍は踏まぬ」―独メディア
https://www.recordchina.co.jp/b920584-s25-c100-d0052.html
太陽光発電をめぐっては、中国政府が多額の補助金を出したため欧州のライバルメーカーが市場から撤退することになった経緯がある。
フランスのローレンス・ブーン欧州問題担当相はEUの方針に支持を表明し、「太陽光パネルのように、過剰な補助金を受けたEVがわれわれの市場に入り、われわれの会社を危機にさらすことは許さない」と述べた。
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いかにEVが補助金まみれであるかを証明する案件です。
その補助金は、全て国民の税金なのですが、当の国民は全く意識していない馬鹿ばかりです。
それは、日本人も欧米人も同じって事です。
まあ、EUは頑張ってください、どうせ最後には中国の価格戦略に負けるのでしょうけどね。
EUはこれまでに、日本車が欧州を埋め尽くすのが怖くて仕方なかったので、好き勝手に関税に関する法律を作り、日本車を締め出してきた経緯があります。
今回のハイブリッド車締め出しも、日本車の流入を止めたいだけ。
過去の自動車に関税では、当時の欧州が韓国車を甘く見ていて日本車と同じ高額関税対象としなかった為に、韓国車のシェアが伸びた事がありました。
どこかのブログで、「日本車はEUで売れていないけど韓国車は売れている → だから韓国車のほうが実は日本車より優れている」とした意見を見たことがあります。
日本車締め出し政策に躍起な欧州政府のやり方を知らなかっただけなんでしょうけど、的外れでしたね。
欧州は中国製電気自動車に対しても同じ過ちを犯してしまった様です。
欧州の自動車が、中国製より優れているから欧州で中国車が売れるはずがないと思っていたんでしょうね。
電気自動車は、製造技術は電池以外はそれほど高いものはありません。
モーターの技術も既に効率最大に達している。
欧州は今になって中国車の締め出しに躍起に成っているのです。
数年先にはEVしか売る事が出来ないように法律を作り、日本製ハイブリッドの締め出しに成功したと、欧州はほくそ笑んでいたと思います。
まさに、欧州のエゴを押し付けているだけ。
参考までに： やっと動き出したEU自動車関税問題 （過去の事象）
https://car-me.jp/articles/7969
2013年4月に交渉が始まった日本とヨーロッパのEPA(経済連携協定)が、2017年7月にようやく大枠合意にいたりました。
なかでもEU向け自動車(4輪車・2輪車)、および自動車部品の関税撤廃などに合意は、EU市場における公平な競争環境が確保されることで注目を集めています。
日本からEUに向けて輸出される自動車関税(10％)について、協定発効から7年間かけて撤廃。
また、自動車部品に掛けられている関税は、課税対象全体の約92％の品目で発効と同時に撤廃されるとのことです。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7a2640a51fe83e1abfb3893a22205819bcace94d
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EUのフォンデアライエン欧州委員長は中国製の電気自動車（EV）について、「国からの巨額の補助金で価格が人為的に低く抑えられている。
我々の市場を歪めるもので容認することはできない」と述べ、中国当局が不当な補助金で輸出を支援していないかどうか、調査に乗り出す方針を表明した。
欧州がルールをつくり、自分たちも利益を上げて、中国としても自分たちで生産して外に出す。
ある意味の一蓮托生で進めてきたけれど、経済安全保障も含めて、EU側が押されすぎた。
「EVが売れなくなってしまうと困る」というメーカーの意向もあって、内ゲバをしている。
補助金と言っても、EUもやっているわけです。
両方やっていることなので、表面上は意識の高い言葉を使っているけれど、要は「俺の権益を侵すな」という話です。
参考： 中国製EVにダンピング調査、EUの危機感「太陽光発電と同じ轍は踏まぬ」―独メディア
https://www.recordchina.co.jp/b920584-s25-c100-d0052.html
太陽光発電をめぐっては、中国政府が多額の補助金を出したため欧州のライバルメーカーが市場から撤退することになった経緯がある。
フランスのローレンス・ブーン欧州問題担当相はEUの方針に支持を表明し、「太陽光パネルのように、過剰な補助金を受けたEVがわれわれの市場に入り、われわれの会社を危機にさらすことは許さない」と述べた。
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いかにEVが補助金まみれであるかを証明する案件です。
その補助金は、全て国民の税金なのですが、当の国民は全く意識していない馬鹿ばかりです。
それは、日本人も欧米人も同じって事です。
まあ、EUは頑張ってください、どうせ最後には中国の価格戦略に負けるのでしょうけどね。
EUはこれまでに、日本車が欧州を埋め尽くすのが怖くて仕方なかったので、好き勝手に関税に関する法律を作り、日本車を締め出してきた経緯があります。
今回のハイブリッド車締め出しも、日本車の流入を止めたいだけ。
過去の自動車に関税では、当時の欧州が韓国車を甘く見ていて日本車と同じ高額関税対象としなかった為に、韓国車のシェアが伸びた事がありました。
どこかのブログで、「日本車はEUで売れていないけど韓国車は売れている → だから韓国車のほうが実は日本車より優れている」とした意見を見たことがあります。
日本車締め出し政策に躍起な欧州政府のやり方を知らなかっただけなんでしょうけど、的外れでしたね。
欧州は中国製電気自動車に対しても同じ過ちを犯してしまった様です。
欧州の自動車が、中国製より優れているから欧州で中国車が売れるはずがないと思っていたんでしょうね。
電気自動車は、製造技術は電池以外はそれほど高いものはありません。
モーターの技術も既に効率最大に達している。
欧州は今になって中国車の締め出しに躍起に成っているのです。
数年先にはEVしか売る事が出来ないように法律を作り、日本製ハイブリッドの締め出しに成功したと、欧州はほくそ笑んでいたと思います。
まさに、欧州のエゴを押し付けているだけ。
参考までに： やっと動き出したEU自動車関税問題 （過去の事象）
https://car-me.jp/articles/7969
2013年4月に交渉が始まった日本とヨーロッパのEPA(経済連携協定)が、2017年7月にようやく大枠合意にいたりました。
なかでもEU向け自動車(4輪車・2輪車)、および自動車部品の関税撤廃などに合意は、EU市場における公平な競争環境が確保されることで注目を集めています。
日本からEUに向けて輸出される自動車関税(10％)について、協定発効から7年間かけて撤廃。
また、自動車部品に掛けられている関税は、課税対象全体の約92％の品目で発効と同時に撤廃されるとのことです。
やはり「グリーン」になれない中国...経済低迷を補うため「石炭発電への投資を奨励」と研究報告書 [中国ウオッチング]
ニューズウイーク日本語版
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/09/post-102637.php
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「環境への配慮」をうたっている中国の「一帯一路」経済圏構想が今年、提唱から10年を迎えた。
中国は温暖化ガス排出量を2030年までにピークアウトさせ、60年までに実質ゼロにすると約束している。
国外の一帯一路の石炭エネルギープロジェクトへの資金の供給は今年ゼロになった。
しかし中国国内では、今年上半期には37ギガワット規模の新規石炭火力発電所の建設が始動。
52ギガワット規模の建設プロジェクトが承認され、41ギガワット規模の建設を新たに発表し、保留していた8ギガワット規模の建設を復活させた。
そして、243ギガワットの石炭火力発電設備の容量が承認または建設中だ。
その上に、中国の石炭火力発電能力は22年の水準から23～33％増加する可能性があるという。
中国の公式政策は、クリーンエネルギーを電力網の「主力」とし、石炭は「補助的」な役割に移行すると約束。
新たな石炭発電所は、大量発電の目的ではなく、電力網の安定と再生可能エネルギーの統合を支えるためだとしている。
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中国の嘘は今に始まったことではない。
温暖化ガスの排出量だって、公式に発表されたデータが正確なのかどうかもわからないだろう。
だが、EUも同じ様に嘘をつく。
自分たちの立ち位置が危なくなると、あからさまに手のひらを返し、方針を反転し商売相手を攻撃する。
「COP26」で、あれだけ日本を攻撃したEUは、ここに来て掌返し、効率の悪い石炭発電を再開した。
参考： COP26で脱炭素策を批判された日本、せめてパワー半導体で貢献を
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00065/00520/
参考： 欧州で広がる石炭火力発電の稼働再開、拡大、廃止延期の動き
https://www.nri.com/jp/knowledge/blog/lst/2022/fis/kiuchi/0804
参考： ＣＯ２を90％回収しつつ世界最高効率 “究極”石炭火力発電の実証試験が最終段階に【橋本幸治の理系通信】（2022年5月13日）
https://youtu.be/cDyWZEZ96-8
日本人は、国際感覚が欠如しているので、こんな嘘に簡単に騙される。
馬鹿な日本のメディアもそれに乗っかってしまい、嘘だらけの報道を行う。
日本のメディアは、国際的な視点を未だに育てきれていない。
大手海外メディアの報道を買って国内で流したりする。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/09/post-102637.php
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「環境への配慮」をうたっている中国の「一帯一路」経済圏構想が今年、提唱から10年を迎えた。
中国は温暖化ガス排出量を2030年までにピークアウトさせ、60年までに実質ゼロにすると約束している。
国外の一帯一路の石炭エネルギープロジェクトへの資金の供給は今年ゼロになった。
しかし中国国内では、今年上半期には37ギガワット規模の新規石炭火力発電所の建設が始動。
52ギガワット規模の建設プロジェクトが承認され、41ギガワット規模の建設を新たに発表し、保留していた8ギガワット規模の建設を復活させた。
そして、243ギガワットの石炭火力発電設備の容量が承認または建設中だ。
その上に、中国の石炭火力発電能力は22年の水準から23～33％増加する可能性があるという。
中国の公式政策は、クリーンエネルギーを電力網の「主力」とし、石炭は「補助的」な役割に移行すると約束。
新たな石炭発電所は、大量発電の目的ではなく、電力網の安定と再生可能エネルギーの統合を支えるためだとしている。
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中国の嘘は今に始まったことではない。
温暖化ガスの排出量だって、公式に発表されたデータが正確なのかどうかもわからないだろう。
だが、EUも同じ様に嘘をつく。
自分たちの立ち位置が危なくなると、あからさまに手のひらを返し、方針を反転し商売相手を攻撃する。
「COP26」で、あれだけ日本を攻撃したEUは、ここに来て掌返し、効率の悪い石炭発電を再開した。
参考： COP26で脱炭素策を批判された日本、せめてパワー半導体で貢献を
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00065/00520/
参考： 欧州で広がる石炭火力発電の稼働再開、拡大、廃止延期の動き
https://www.nri.com/jp/knowledge/blog/lst/2022/fis/kiuchi/0804
参考： ＣＯ２を90％回収しつつ世界最高効率 “究極”石炭火力発電の実証試験が最終段階に【橋本幸治の理系通信】（2022年5月13日）
https://youtu.be/cDyWZEZ96-8
日本人は、国際感覚が欠如しているので、こんな嘘に簡単に騙される。
馬鹿な日本のメディアもそれに乗っかってしまい、嘘だらけの報道を行う。
日本のメディアは、国際的な視点を未だに育てきれていない。
大手海外メディアの報道を買って国内で流したりする。
アングル：ＥＶ電池材料の「人造黒鉛」、中国が圧倒的優位の現実 [マスコミを信じるな]
ニューズウイーク日本語版
https://www.newsweekjapan.jp/headlines/business/2023/09/464157.php
***************************
ＥＶの重要な電池材料である黒鉛は、中国が市場を握っている。
欧米は中国に対抗するために「人造黒鉛」と呼ばれる新しい技術への投資を進めているが、この分野でも中国が圧倒的な優位に立ち、欧米は苦しい戦いを迫られる。
ＥＶ１台の電池パックには、負極用に平均５０─１００キログラムの黒鉛が必要で、リチウムの約２倍の量に相当する。
中国はその天然黒鉛の精製市場で９０％以上のシェアを持つ。
そして中国の電池材料大手は、人造黒鉛の生産増強にも数億ドルを投資している。
****************************
電気自動車の製造コストにおいては、中国にはどの国も太刀打ちできないだろう。
欧州は急いで、中国製EVによるEU内のシェア独占を防ごうと躍起であるが、既に遅いようだ。
マスコミ操作や立法、充電インフラ等にEUは多額の費用をかけてきたが、最後には全て中国に持っていかれるのだ。
この事は最初からわかっていたことであり、EUは中国の力を甘く見ていた。
中国は科学技術が遅れており、EUから沢山の電気自動車を輸出できると考えていたが、完全に見通しを誤っていたのだ。
ここへ来て、やはりトヨタの主張が経済的にも正しかった事が証明された。
そのうちにEUは、ガソリン車規制を撤廃、或いはハイブリッド車が販売できるように変容させるか、水素自動車推進に舵を切るだろう。
あれだけ温暖化ガスの排出が少ない日本式の石炭発電を否定し攻撃していたEUが、簡単に石炭発電を再開したように・・・。
参考： EU、中国による電気自動車ダンピング調査実施へ―仏メディア
https://www.recordchina.co.jp/b920512-s25-c100-d0193.html
参考： 欧州で石炭消費復活、再生エネの弱さ露呈
https://jp.wsj.com/articles/coal-no-longer-shunned-keeps-europes-lights-on-through-frigid-weather-11671842894
参考：世界のＥＶ販売、価格下落で2030年までに全体の3分の2
https://jp.reuters.com/business/autos/C7HTX65LVRLO3OCNHOXPQ6VBKE-2023-09-15/
ハッキリ言おう！
日本は資源のない国だから、どんなに頑張っても巨大な資金と安い資源、そして巨大な人口を持つ中国には、製造に高い技術を必要としない電気自動車では適うはずがない。
スマホやパソコン、液晶TVの二の舞いだ。
マスコミは、電気自動車の販売に乗りくれたトヨタの責任と騒ぐけれど、的外れの議論なのはあいかわらずのマスゴミっぷり。
日本は技術の高さで、正攻法で中国が到達出来ないレベルの製造技術で戦うべきだ。
それはハイブリッド車の改良であり、水素自動車、水素社会の実現だ。
いまさら電気自動車を国策で大量の税金を投入し進めても、欧州と同様に中国に利するだけだ。
日本の金を、人道を無視して拡大し続ける中国に渡すことになる。
そして其の金で軍事を拡大し、最終的には日本は侵略され国民は根絶やしだ。
馬鹿な日本のマスコミはそんな事を見抜く力もない。
https://www.newsweekjapan.jp/headlines/business/2023/09/464157.php
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ＥＶの重要な電池材料である黒鉛は、中国が市場を握っている。
欧米は中国に対抗するために「人造黒鉛」と呼ばれる新しい技術への投資を進めているが、この分野でも中国が圧倒的な優位に立ち、欧米は苦しい戦いを迫られる。
ＥＶ１台の電池パックには、負極用に平均５０─１００キログラムの黒鉛が必要で、リチウムの約２倍の量に相当する。
中国はその天然黒鉛の精製市場で９０％以上のシェアを持つ。
そして中国の電池材料大手は、人造黒鉛の生産増強にも数億ドルを投資している。
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電気自動車の製造コストにおいては、中国にはどの国も太刀打ちできないだろう。
欧州は急いで、中国製EVによるEU内のシェア独占を防ごうと躍起であるが、既に遅いようだ。
マスコミ操作や立法、充電インフラ等にEUは多額の費用をかけてきたが、最後には全て中国に持っていかれるのだ。
この事は最初からわかっていたことであり、EUは中国の力を甘く見ていた。
中国は科学技術が遅れており、EUから沢山の電気自動車を輸出できると考えていたが、完全に見通しを誤っていたのだ。
ここへ来て、やはりトヨタの主張が経済的にも正しかった事が証明された。
そのうちにEUは、ガソリン車規制を撤廃、或いはハイブリッド車が販売できるように変容させるか、水素自動車推進に舵を切るだろう。
あれだけ温暖化ガスの排出が少ない日本式の石炭発電を否定し攻撃していたEUが、簡単に石炭発電を再開したように・・・。
参考： EU、中国による電気自動車ダンピング調査実施へ―仏メディア
https://www.recordchina.co.jp/b920512-s25-c100-d0193.html
参考： 欧州で石炭消費復活、再生エネの弱さ露呈
https://jp.wsj.com/articles/coal-no-longer-shunned-keeps-europes-lights-on-through-frigid-weather-11671842894
参考：世界のＥＶ販売、価格下落で2030年までに全体の3分の2
https://jp.reuters.com/business/autos/C7HTX65LVRLO3OCNHOXPQ6VBKE-2023-09-15/
ハッキリ言おう！
日本は資源のない国だから、どんなに頑張っても巨大な資金と安い資源、そして巨大な人口を持つ中国には、製造に高い技術を必要としない電気自動車では適うはずがない。
スマホやパソコン、液晶TVの二の舞いだ。
マスコミは、電気自動車の販売に乗りくれたトヨタの責任と騒ぐけれど、的外れの議論なのはあいかわらずのマスゴミっぷり。
日本は技術の高さで、正攻法で中国が到達出来ないレベルの製造技術で戦うべきだ。
それはハイブリッド車の改良であり、水素自動車、水素社会の実現だ。
いまさら電気自動車を国策で大量の税金を投入し進めても、欧州と同様に中国に利するだけだ。
日本の金を、人道を無視して拡大し続ける中国に渡すことになる。
そして其の金で軍事を拡大し、最終的には日本は侵略され国民は根絶やしだ。
馬鹿な日本のマスコミはそんな事を見抜く力もない。
