「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文① [マスコミを信じるな]
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https://www.gepr.org/contents/20221119-01/
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原題は「燃焼やエンジン燃焼の研究は終わりなのか？終わらせるべきなのか？」、著者はGautam Kalghatgi博士、英国を中心に燃焼・エンジン・燃料などを長年研究してきたリーダー的研究者。
彼はこの専門の立場から、主に交通分野でのエネルギー問題を論じて、今世間で騒がれている「ネットゼロ」など当分は不可能だと断じている。
参考；「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文②
https://www.gepr.org/contents/20221223-01/
2.2. 風力と太陽光発電のための環境負荷と資源必要量
23300GWの風力発電設備を建設するのに必要な資源量を見積もっている。
鉄：25億トン（2500×106 tons）
コンクリート：120億トン（12000×106 tons）
銅：0.7億トン（70×106 tons）← 2021年の世界の銅生産は0.21億トン
グラスファイバー：1.63億トン（163×106 tons）
プラスチック・アルミその他：2.20億トン（220×106 tons）
そして、建設に必要なエネルギーも膨大な量が必要になる。
いずれも、とんでもなく莫大な資源量である。
元々、23300GWと言う規模がトンデモないわけだが（化石燃料の60%だけの代替で！）。
注目すべきは、鉄やコンクリートの必要量の多さだろう。
製鉄業や窯業はCO2多排出産業として、温暖化・脱炭素論者には目の敵にされる場合が多いけれども、彼らが当てにしている風力発電でさえも、これら「CO2多排出産業」に大きく依存している現実を深く嚙みしめるべきだ。
これらが20〜25年後の寿命を迎えたときには、その廃棄やリサイクルが大きな問題になる。
プラスチックの中にはリサイクル困難なものがあるし、太陽光パネルに含まれるカドミウム・銅・ガラスなどが深刻な環境汚染を招く心配もある。
原子力や石炭発電が減り風力と太陽光が増えるに伴い、電力の安定供給には大きな問題が生じてくると著者は述べている。
これも、別にこの著者特有の意見ではなく、心ある識者が繰り返し警告してきた事柄である。
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本当に真っ当な計算と理論である。
今、世界が向かっているEVシフトなど、あり得ないゴミなのが理解できるだろう。
この論文はもっと先まであり、興味深い内容が語られている。
日本のマスコミは、もっと先を読んで論理的な記事を書くべきだ。
現代の情報の力は絶大だけに、間違った記事により世界を間違った方向へ向かわせる可能性があるからだ。
https://www.gepr.org/contents/20221119-01/
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原題は「燃焼やエンジン燃焼の研究は終わりなのか？終わらせるべきなのか？」、著者はGautam Kalghatgi博士、英国を中心に燃焼・エンジン・燃料などを長年研究してきたリーダー的研究者。
彼はこの専門の立場から、主に交通分野でのエネルギー問題を論じて、今世間で騒がれている「ネットゼロ」など当分は不可能だと断じている。
参考；「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文②
https://www.gepr.org/contents/20221223-01/
2.2. 風力と太陽光発電のための環境負荷と資源必要量
23300GWの風力発電設備を建設するのに必要な資源量を見積もっている。
鉄：25億トン（2500×106 tons）
コンクリート：120億トン（12000×106 tons）
銅：0.7億トン（70×106 tons）← 2021年の世界の銅生産は0.21億トン
グラスファイバー：1.63億トン（163×106 tons）
プラスチック・アルミその他：2.20億トン（220×106 tons）
そして、建設に必要なエネルギーも膨大な量が必要になる。
いずれも、とんでもなく莫大な資源量である。
元々、23300GWと言う規模がトンデモないわけだが（化石燃料の60%だけの代替で！）。
注目すべきは、鉄やコンクリートの必要量の多さだろう。
製鉄業や窯業はCO2多排出産業として、温暖化・脱炭素論者には目の敵にされる場合が多いけれども、彼らが当てにしている風力発電でさえも、これら「CO2多排出産業」に大きく依存している現実を深く嚙みしめるべきだ。
これらが20〜25年後の寿命を迎えたときには、その廃棄やリサイクルが大きな問題になる。
プラスチックの中にはリサイクル困難なものがあるし、太陽光パネルに含まれるカドミウム・銅・ガラスなどが深刻な環境汚染を招く心配もある。
原子力や石炭発電が減り風力と太陽光が増えるに伴い、電力の安定供給には大きな問題が生じてくると著者は述べている。
これも、別にこの著者特有の意見ではなく、心ある識者が繰り返し警告してきた事柄である。
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本当に真っ当な計算と理論である。
今、世界が向かっているEVシフトなど、あり得ないゴミなのが理解できるだろう。
この論文はもっと先まであり、興味深い内容が語られている。
日本のマスコミは、もっと先を読んで論理的な記事を書くべきだ。
現代の情報の力は絶大だけに、間違った記事により世界を間違った方向へ向かわせる可能性があるからだ。
〝ＥＶ失速〟鮮明に ドイツは補助金打ち切り、欧州勢は前途多難 日本車はＨＶを中心に絶好調、テスラを上回る勢い [マスコミを信じるな]
ZAKZAK 夕刊フジ
https://www.zakzak.co.jp/article/20240324-NTVIGTGKZVJODDWLJINJMHLXOM/
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メルセデス・ベンツグループは中国市場で地元のＥＶメーカーとの競争激化によって販売が落ち込むなどして、最終利益が１・７％減。
ＢＭＷは３７・１％の減益となった。
２３年１２月の単月でみると、EVの登録台数は前年同月比１６・９％減の約１６万台と減少。
ドイツでは、ほぼ半減となっている。
今年２月のＥＵ各国の新車登録台数では、ＨＶは２４・７％増となり、シェアは２８・９％にも登った。
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欧米先進国と中国市場でEVは販売台数が横ばいか減少しているのだが、マスコミは未だにEVシフトが今後も進むと信じているようだ。
欧州市場や中国では、EVの補助金が枯渇したこともあり販売台数が激減。
米国市場では、EVの寒冷地での動作不能トラブル、そして火災のリスクが一般にも知れ渡った事や、広い国土に比較して少ない充電スポット数による、充電トラブルが嫌われたのか、こちらでも販売打数は激減した様だ。
テスラをはじめとするEVメーカーは、利益を削ってインセンティブを増やしているが、EVの在庫は積み上がってしまってるらしい。
いよいよ、EVシフトのメッキが剥がれてしまったのだ。
そもそも、EVシフトは現状では温暖化防止にはマイナスである事も、一般に知れ渡ってしまった。
よく見て欲しい、2021年に発売されたメルセデス・ベンツのEVなどは、エコとは程遠い車で呆れるばかりである。
どの面下げて、温暖化防止にEVを買えといっているだろうか。
欧米のマスコミは、環境負荷の高いEVを持ち上げるくせに、エコなハイブリッド車の普及に尽力するトヨタをけなしてばかりだ。
こんなマスコミなどは、温暖化防止にはマイナスでしかないし、それに同調し日本を陥れようとするするアホな日本のマスコミはゴミだ。
参考：新型プリウスで「CO2削減」狙うトヨタの主張は正しいのか？
https://forbesjapan.com/articles/detail/61209
トヨタ・リサーチ・インスティテュート（TRI）のギル・プラットCEOは、ハイブリッド車は走行中にEVの2倍のCO2を排出するが、バッテリーのサイズを抑えることで、製造段階で発生するCO2を削減できるという。
現行のガソリンを車プリウスなどのハイブリッド車に買い替えた場合は、4万5000マイル（約7万2000キロ）までは、排出量をEV以下に抑えられる。
しかしそれ以降はEVのほうが優位になるという。
9kWhのバッテリーの小型のプラグインハイブリッド車は、6万8000マイル（約10万キロ）までの間、最も環境に優しい選択肢になり、それ以降はEVが優れているという。
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日本での自動車の保有年数や走行距離等を考えると、EVよりハイブリッド車の方が遥かに温暖化排出量は少ない事は間違いがないようだ。
こんな論理的な報道は、日本のマスコミからは出てこない。
参考； https://www.jama.or.jp/release/news_release/2022/1298/#:~:text=2)%20%E5%89%8D%E4%BF%9D%E6%9C%89%E8%BB%8A%E3%81%AE,%E4%BF%9D%E6%9C%89%E8%80%85%E3%81%8C31%EF%BC%85%E3%80%82
保有期間は平均7.1年で、10年超が2割強を占める。
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そして、何故に日本政府はEVの普及に無駄に税金を投入するのか。
税金をムダ遣いばかりしている上に、大増税を進める岸田政権には、怒りしかない。
参考；国民負担率47.5％の先に待つ日本の最悪シナリオ
https://toyokeizai.net/articles/-/657164
https://www.zakzak.co.jp/article/20240324-NTVIGTGKZVJODDWLJINJMHLXOM/
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メルセデス・ベンツグループは中国市場で地元のＥＶメーカーとの競争激化によって販売が落ち込むなどして、最終利益が１・７％減。
ＢＭＷは３７・１％の減益となった。
２３年１２月の単月でみると、EVの登録台数は前年同月比１６・９％減の約１６万台と減少。
ドイツでは、ほぼ半減となっている。
今年２月のＥＵ各国の新車登録台数では、ＨＶは２４・７％増となり、シェアは２８・９％にも登った。
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欧米先進国と中国市場でEVは販売台数が横ばいか減少しているのだが、マスコミは未だにEVシフトが今後も進むと信じているようだ。
欧州市場や中国では、EVの補助金が枯渇したこともあり販売台数が激減。
米国市場では、EVの寒冷地での動作不能トラブル、そして火災のリスクが一般にも知れ渡った事や、広い国土に比較して少ない充電スポット数による、充電トラブルが嫌われたのか、こちらでも販売打数は激減した様だ。
テスラをはじめとするEVメーカーは、利益を削ってインセンティブを増やしているが、EVの在庫は積み上がってしまってるらしい。
いよいよ、EVシフトのメッキが剥がれてしまったのだ。
そもそも、EVシフトは現状では温暖化防止にはマイナスである事も、一般に知れ渡ってしまった。
よく見て欲しい、2021年に発売されたメルセデス・ベンツのEVなどは、エコとは程遠い車で呆れるばかりである。
どの面下げて、温暖化防止にEVを買えといっているだろうか。
欧米のマスコミは、環境負荷の高いEVを持ち上げるくせに、エコなハイブリッド車の普及に尽力するトヨタをけなしてばかりだ。
こんなマスコミなどは、温暖化防止にはマイナスでしかないし、それに同調し日本を陥れようとするするアホな日本のマスコミはゴミだ。
参考：新型プリウスで「CO2削減」狙うトヨタの主張は正しいのか？
https://forbesjapan.com/articles/detail/61209
トヨタ・リサーチ・インスティテュート（TRI）のギル・プラットCEOは、ハイブリッド車は走行中にEVの2倍のCO2を排出するが、バッテリーのサイズを抑えることで、製造段階で発生するCO2を削減できるという。
現行のガソリンを車プリウスなどのハイブリッド車に買い替えた場合は、4万5000マイル（約7万2000キロ）までは、排出量をEV以下に抑えられる。
しかしそれ以降はEVのほうが優位になるという。
9kWhのバッテリーの小型のプラグインハイブリッド車は、6万8000マイル（約10万キロ）までの間、最も環境に優しい選択肢になり、それ以降はEVが優れているという。
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日本での自動車の保有年数や走行距離等を考えると、EVよりハイブリッド車の方が遥かに温暖化排出量は少ない事は間違いがないようだ。
こんな論理的な報道は、日本のマスコミからは出てこない。
参考； https://www.jama.or.jp/release/news_release/2022/1298/#:~:text=2)%20%E5%89%8D%E4%BF%9D%E6%9C%89%E8%BB%8A%E3%81%AE,%E4%BF%9D%E6%9C%89%E8%80%85%E3%81%8C31%EF%BC%85%E3%80%82
保有期間は平均7.1年で、10年超が2割強を占める。
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そして、何故に日本政府はEVの普及に無駄に税金を投入するのか。
税金をムダ遣いばかりしている上に、大増税を進める岸田政権には、怒りしかない。
参考；国民負担率47.5％の先に待つ日本の最悪シナリオ
https://toyokeizai.net/articles/-/657164
