「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文⑤

　GEPR
　https://www.gepr.org/contents/20230204-01/
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　最新式のディーゼルの排気ガスは非常にきれいになっており、NOxや微粒子の排出量もごく少なくなっている。　
　むしろ排気ガスよりも、タイヤから生じる微粒子の方が問題なっているくらいである。

　電気自動車は総重量が化石燃料車よりも20〜30％重く、タイヤ由来の微粒子が多く発生する。
　電気自動車の台数が増えれば、大気質にも影響が現れる可能性がある。

　英国政府が電気自動車を増やそうと望むにしても、ハイブリッド車等の販売を禁止することはナンセンスである。
　2030年までには化石燃料車の販売を禁止するつもりのようだが、その影響は大きい。
　消費者が2031年には自動車を買えなくなるだけでなく、内燃機関の研究開発に携わる多くの技術者・研究者の職を奪い、ひいては英国の自動車産業を破壊する。

　NASAの衛星観測によれば、過去35年で地表の植生は顕著に増えており、その主要な原因は大気中CO2濃度の増加によるとされる。
　植生の増加はCO2吸収だけでなく、水蒸気の蒸散作用によって土地を冷やす役目も果たす。つまりCO2増加は環境にとってプラス要因にもなる。

　人類が化石燃料に依存する世界は当分なくならず、2050年までのカーンボンニュートラルなど夢物語である。
　化石燃料を効率的に使うための「燃焼や内燃機関の研究」にもしっかり予算を投じて進めるべきである。

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　至極、真っ当な理論であるが、日本のマスコミはこの理論を無視し続けるだろう。
　そしてマスコミの悪意は、日本の自動車産業を衰退させてしまう恐れがある。

　日産やホンダは迷走状態で、既にマスコミの害悪により企業の目指すべき道を見誤った感がある。

　参考：脱エンジン目標を掲げるホンダの"あの手この手"
　https://toyokeizai.net/articles/-/724285
　
　ただ、トヨタだけは全方向戦略をとっており、自分たちで立ち向かいべき道を理論的にに考え、しっかりと見つめて進んでいる事は、唯一の救いでも有る。

　今年に入ってEVシフトが危ういことに、やっと世界は気が付き始めた。
　世界の自動車企業は早々に「ハイブリッドシフト」へ戦略を変更しているが、未だに日本のマスコミはEVシフト一色である。
　そして、それに反する戦略を進める企業であるトヨタへのメディア攻撃だけでは満足できず、「豊田章男」会長をも個人攻撃したりしている。
　既に何を考えているのか理性を疑うほどに、今のマスコミはドウシヨウもない状態である。


　参考：　異論言う人物は放逐…トヨタ豊田会長、異常な独裁経営の弊害、不正続出の元凶
　https://biz-journal.jp/company/post_376048.html

　参考：トヨタ豊田会長、異論を言う役員を放逐の粛清人事…グループ企業の不正の元凶
　https://biz-journal.jp/company/post_375988.html


　日本のマスコミは、「日本を衰退させる事を目的として行動している外国勢力」なのではないか？と疑うほどだ。
　元々マスコミは左向きの思想者が多いと思われるが、あろうことか個人攻撃まで行うとは、やり過ぎだとは思わないのだろうか？。
　半日勢力と言うべき日本のマスコミの言う事は、絶対に信じるべきではない。

「ネットゼロなど不可能だぜ」と主張する真っ当な論文④

　GEPR
　https://www.gepr.org/contents/20230121-02/
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　電気自動車は「ゼロエミッション」と呼ばれ、CO2排出削減に役立つと一般には信じられている。
　しかし実際には、バッテリー製造に同サイズの化石燃料自動車と比べて遙かに大きなエネルギーを要する事は知られていない。

　世界の70％以上を占める中国製バッテリーで計算すると、60kWhのバッテリーを搭載した電気自動車は、走る前のバッテリ−製造だけで「7.5t」のCO2を出している。
　テスラのSタイプのバッテリーは100kWhなので、バッテリー製造時だけで「12.5t 」ものCO2を排出している。

　バッテリーやモーターを作る為の鉱物資源を採掘する際には、目的資源以外の土砂や不要鉱石などが必ず出る。
　例えば1トンの銅を得るには鉱石・土砂などの自然資源500トンを移動する必要がある。
　一例として日産リーフの場合、40kWh、300kgのバッテリーを積んでいるので、150tの土砂や鉱石を移動することに相当するのだ。

　例えば、英国で2030年までに電気自動車を1000万台に増やせるとして、削減できる温室効果ガス排出量は、交通分野全体の僅かに4.9%しかない
　バッテリー製造の環境負荷やこれらの電磁自動車が一斉に充電するときの電力負荷を考慮すると、全くトクではない。
　むしろ、化石燃料車のエンジン効率（＝燃費）を向上させ、排気ガスをきれいにする方が遥かに効果的である。

　トヨタプリウスのようなHEVは、電気自動車よりもバッテリーがずっと小さくて済むので有利であり、温室効果ガス削減には、遥かに有利な選択肢だ。

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　至極、真っ当な理論であるが、欧州はこの様な論文を無視し続けている。
　政治家や欧州企業は、イメージ戦略でトヨタ製ハイブリッドを排除することしか念頭にないからである。
　電気自動車はイメージは良いが、実際には地球環境の悪化を促進しているのだ。

　こんな事実は、EVシフトが叫ばれ始めた頃から、すでに間違いであろうことを、世界各国の技術者は気がついていたが、アジア製のハイブリッドの普及が怖くて言えなかっただけなのだ。

　日本のマスコミは「日本製ハイブリッドはガラパゴスの技術だ」と言い、バカにしてきた。
　しかし、現実的に世界は日本製ハイブリッドに席巻され始めている。
　こんな状況でも、将来はEVが世界を制すると記事にするおバカ記者も多い。
　彼らは、木を見て森を見ていないのだ。
　相変わらず、日本のマスコミはポンコツだ。

中国製「EV」が窮地に立たされた「本当の理由」

　プレジデントオンライン
　https://gendai.media/articles/-/126395?imp=0
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　中国製EVが嫌われる背景には、単に安全保障上からの懸念だけでなく新型コロナのパンデミックが起きた2020年頃から続く嫌中感情の高まりがある。

　今年1月、アメリカの土地所有者のなかで中国人が82番目にランキングされた事は、米国人にはよほどショックだったようだ。
　下院の超党派議員団は3月14日、中国など安全保障上の懸念をもたらす買い手による土地取得に関し、政府の調査を厳格化する法案を提出した。
　このように、アメリカの憎悪は中国製EVだけにむけられているのではなく、中国人そのものへと向かっているのだ。
　
　1913年にカリフォリニア州で外国人土地法が成立したが、目的が日系人の締め出しだったことから、「排日土地法」と呼ばれていた。
　その後、1924年にいわゆる「排日移民法」が連邦議会で成立し、日米関係が極度に悪化した。

　中国系米国人は2021年時点で550万人に達し、米国で最も増加している人口集団の1つだ。
　米国では、パンデミック以降、彼らに対する「憎悪犯罪」が急増している。

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　EVは、米国だけが販売不振におちいっている訳ではない。
　また、中国製だけと言うわけでもない。
　この記事のライターは、何か勘違いしているようだ。

　米国でEVが売れない事の原因を、勝手に中国排斥運動と結びつけている。
　EVが売れない原因は、ズバリその商品としての完成度の低さだ。
　致命的なのが航続距離の少なさと言われるが、それ以上に充電時間が長いことが最も大きな理由である。
　そして、最近一般にも知られてきたようだが、製造時の温暖化ガスの排出が化石燃料車の5倍以上も多いという事だ。
　それによりマスコミが報道するような温暖化ガスの低減効果が無いばかりか、車両の保有期間や航続距離7年以下と短かった場合では、逆に温暖化ガスの排出が増えてしまうという計算結果であった。
　そもそも、EVシフトの目的は温暖化ガスの排出量の削減だが、それが逆に増えてしまう可能性があるのであれば、本末転倒なことだ。

　一般市民は、結果的にEVより温暖化削減効果の大きく、販売価格も低く、使い勝手もこれまでと変わらない「ハイブリッド車」にたどり着いただけである。
　何も問題をこねくり回して難しく考えることは無く、シンプルに、「米国人がEVに対しての幻想から覚めただけ」である。